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医療機器テクノロジーの変遷

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Vienken-main生体材料と生体組織の相互作用に対する理解から、個別化治療の到来にいたるまで、医療技術の変革について考察する。

by J. Vienken, Fresenius Medical Care, Bad Homburg, Germany

医療技術の偏在性

過去20年間の医療機器の発展は真のサクセスストーリーである。医療技術の分野は、仏ストラスブールにある欧州特許庁に提出された特許出願件数において群を抜いて最多となっている。2006年単独でも15723件の医療技術関連特許が出願されており、テレコミュニケーションや自動車産業など、他の革新的セクターについて出願された特許件数を超えている。医療技術の革新力は、より効率的な治療と、より良い療法をもたらしている。2003 年ブリティッシュメディカル誌は、「交通事故死の減少の3分の1は医療技術における進歩」と報告している。1

機械部品または電気部品、およびペースメーカーや吸入器などのデバイスはともかくとして、このサクセスストーリーにもっとも貢献したのは、適切なポリマーおよび生体材料の開発である。近年、生体材料の定義は大きく変化した。1987年のD.F. Williams氏による画期的な記事で、生体材料は「生体系と相互作用することを意図した、医療機器で使用される成長できない材料」と定義されている。2

最近の革新および生体材料と生体組織の相互作用の基礎メカニズムに対するより深い理解が、より複雑で、同時により正確な生体材料の定義につながり、さらに個別化治療での応用という新たな考え方を生み出している。

以下の定義が、コンセンサスの取れた定義の確立の基礎として提案されている。 「生体材料は、特定の種に適合する生体組織との相互作用のために技術的に作製された物質の状態であり、通常は定義された構造、表面特性および機能を持つ固体である」。3理解の段階医療機器における生体材料応用の進歩については、3つの主要ステップまたは開発段階に分けて考えられる(図1)。

医療機器技術における生体材料の発展段階。

図1: 医療機器技術における生体材料の発展段階。(クリックで拡大)

生体材料応用の初期において、研究開発は主に適切なポリマーの特定に重点を置いていた。生物力学の実証的分析と、場合によってはうわべだけの生物機能の観察が、ポリマーの生体材料としての応用に賛成または反対の立場で適用された。この最初の段階は、ここでは「理解の段階」と呼ぶが、1970 年から 1990 年の間であり、科学者や技術者は生体材料と組織の相互作用の基本メカニズムを解明し、そして動物または人体の中で液体、組織、器官との相互作用が最も顕著でないポリマーや金属を特定しようと試みた。

この時代に続いたのがおよそ 1990 年から 2010 年までの「パラメータの段階」である。医療機器科学者が生体材料と身体部分間の相互作用を特徴付ける方法を見つけようとした時期である。この段階で、生体適合性パラメータおよびその操作と最適化をターゲットとした ISO10993 医療機器の生物学的安全性評価と無数の刊行物が出現した。  さらにこの時、マーケティング目的にポリマーを差別化するため、生体材料の生体適合性に関する特性が使用されるようになった。これはしばしば基礎メカニズムと関連の臨床的結果を深く理解することなく行われた。同時に、滅菌の問題が発生し、酸化エチレンでのガス滅菌または蒸気または照射による高エネルギー摂取後のポリマーとデバイスの安定性を評価する必要が生じた。

さらに、コスト面の制約が医療機器の再利用という考えをもたらしたため、体内に埋め込まれた、または取り付けられた医療機器の長期性能に注意が必要となった。これらすべての調査が、タンパク質を含む体液(全血または血清)との接触という過酷な状況、または酸化性洗浄剤などに生体材料が繰り返し晒されることによる結果をより理解することにつながった。

例えば、血液浄化および血液透析用の透析器メーカーである Fresenius Medical Care は、フィルタの再利用後に患者に不利な臨床兆候が観察されたことに基づいて、その透析診療所での再利用の停止を余儀なくされた。

個別化治療

「How the Sum of Its Parts Gets Greater Than the Whole」(どのように個々の総和が全体を超越するか)は、2008 年に Nature Methods 誌に発表された論文のタイトルである。4この発想は、2010年から2030年頃までとなる可能性がある第3段階、「品質の段階」の意図をまさに代弁している。

医療機器の今後の発展予測。

図2: 医療機器の今後の発展予測。

向上された高精度のイメージング技術の結果として、デバイスおよび関連治療の影響を直接分析することが実行可能となる。

MRTと関連の電磁技術は、信号対ノイズ比の減少における大きな改良も加わって、非侵襲性センサの応用を可能とし、結果的に患者データの快適な分析を実現する。患者の特定かつ個々の病状専用の治療法が現在開発中である。糖尿病や慢性閉塞性肺疾患、尿毒症などの慢性病および心血管障害がある患者はメリットを享受できる。

この段階の医療機器は、ますます「システムアプローチ」によって特徴付けられ、ポリマーと生体材料の効果およびそれらのナノレベルにおける活性または不活性表面特性が考慮される。投与される薬剤とポリマー特性間の相乗効果およびデバイス応用の特定条件も役割を発揮するだろう。

これらの要素は、患者の妥当な生活の質を維持しつつ、複雑な装置のアプリケーションを促進し、その結果、患者の罹患率と死亡率の減少につながりうる新たな治療基準の形成を伴う。 高齢者人口の増加(高齢者のより高い罹患率を含む)という予期される人口の変化は、個別化治療を提供できる医療機器を必要とする。分析センサと適応性治療パラメータ間のフィードバックループ、および電磁効果に基づいた非侵襲性センサを組み込んだ医療機器用のシステムソリューションが将来の個別化治療の基礎となり、そして医療技術部品または製品の現在の応用を超えた大きな躍進をもたらすだろう(図 2)。

参考文献

1.           R. Dobson, “Advances in Medical Technology Account for a Third of the Reduction in Road Traffic Deaths, British Medical Journal, 326, 1004 (2003).

2.           D.F. Williams, “Definitions in Biomaterials,” Proc. Consensus Conference, European Society for Biomaterials. Chester, UK, Elsevier Science Publishers, Amsterdam, 72 (1987).

3.           H. Jennissen, “On the Definition of Biomaterials,” Biomaterialien, 11 (S1), 110 (2010).

4.           M. Brameshuber and G. Schütz, “How the Sum of its Parts Gets Greater than the Whole,” Nature Methods, 5, 133-146 (2008).

著者:

Professor Dr Jörg Vienken is Vice President, BioSciences, Fresenius Medical Care Deutschland GmbH, Else-Kröner-Straße 1, D-61352 Bad Homburg  tel. +49 6172 609 2463  e-mail: joerg.vienken@fmc-ag.com www.fmc-ag.com本記事の初出はEuropen Medical Device Technology, 2010年6月号。 © 2010 Canon Communications LLC

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パリレン・コンフォーマル・コーティングの信頼性を高めるには

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パリレンNとCは、非常に小型のさまざまな移植装置および外部装置のコーティングに使用されている。最近利用できるようになったパリレンHT は現在、医療機器用途に付加的な利点を提供している。本記事では、これらの材料の特性について検討する。

By: R. Kumar Specialty Coating Systems Inc., Indianapolis, Indiana, USA

保護用の包装 

Kumar-mainどんな医療機器の設計においても、信頼性と安全は常に真っ先に要求されるが、侵襲性を最小限に抑えた、マイクロおよびナノ医療機器への挑戦は、新しい異なるパッケージ・ソリューションを必要とする。診断や分析に使用される多くの機器は、生体組織や体液に接触するため、人体に好ましくない影響を与える原因となってはならない。これらの機器が腐食性の体液および生体組織に対して耐性を持っていることが必須である。移植装置には往々にして生理反応を検知または促進するためのマイクロ電子部材およびシステムが組み込まれる。これら装置は湿気、化学物質、電位、その他の物質から隔離されなければならない。

また、装置が作製された材料に存在する微細粒子を固定したり、表面に潤滑性を持たせたりするためにも役立つことがある。 これまでかなりの期間、医療機器メーカーは、既存技術の限界に挑戦し、他の市場で立証されている技術を採用してきた。より侵襲性の低い手順に対する要求に後押しされ、新しいパッケージ法は、装置のサイズとコンポーネントの空間的要件を劇的に減少させてきた。磁気センサやその他センサ、コンデンサ(蓄電器)、電源、能動素子および受動素子などの装置コンポーネントは、より小型のパッケージに組み込まれ、高性能と軽量を実現している。これら装置の安全性と効果は、それぞれのコンポーネントの品質と、パッケージの設計、アッセンブリ、整合性によって決まる。 装置の動作環境から装置を保護し、装置から患者を保護するための取り組みが、メーカーを新しい材料とポリマーコーティングの世界に導いてきた。装置の超小形化は、保護特性を損なうことのなく、より薄いコーティングを必要とする。

パリレンは、数十年間にわたり医療機器産業で使用されてきた。気相蒸着で適用されるパリレンコーティングは、ペースメーカー、植込型除細動器、冠状動脈ステント、人工内耳、人工眼、神経刺激装置などを含む数々の移植装置に用いられてきた。また、いくつか挙げるとするならば、経皮薬物送達装置、口腔内デジタル撮像システム、外科装置および内視鏡装置などの外部機器もパリレンの潤滑性とバリア性の恩恵を受けている。パリレンの物理的および化学的性質と生体適合性の組み合わせが、この材料のミクロおよびナノ寸法の医療機器における新たな役割の模索を設計者に促している。

最近、研究者らはパリレンとマイクロマシンシステム技術を利用したさまざまな装置を作製している。またパリレンは、マイクロ流体素子の構造材料としても用いられてきた。これらの開発例には、質量流量コントローラ(静電駆動マイクロバルブから成る)、電気泳動チャネル、静電駆動器などが含まれる。  

コーティング処理 

パリレンとは、ある特有のポリマー系のメンバーを指す総称である。パリレン(キシリレンポリマー)は、真空蒸着重合法を使用して基板表面に形成される熱可塑性高分子に分類される。パリレンは、本質的に多結晶性かつ直鎖状であり、有用な単位厚さあたりの絶縁性とバリア性を持っている。また化学的に不活性で、ピンホールのない薄膜コーティングを形成する。 パリレンは、真空チャンバ内で基板に適用され、真空蒸着と一定の類似性がある。ただし、10-5 トール以下の圧力で実施される真空蒸着と違い、パリレンコーティングは、約0.1トールで形成される。

これらの条件で、蒸着チャンバ内の気体分子の平均自由行程はほぼ0.1cmである。その結果、コーティングする物体のあらゆる面が気体単量体で一様に覆われ、高度の適合性が提供される。過去40年にわたる研究と開発の取り組みは、いくつかのパリレンの種類をもたらしたが、それらのうちパリレンNとCの2つだけが今日まで医療の分野において幅広い商業用途に用いられている。パリレンNとCの性質は、文献で広く説明されている。 最近利用できるようになったパリレンHTは現在、医療機器用途に付加的な利点を提供している。

信頼性の特性 

医療用途に影響する最も価値ある属性には、生体安定性、生体適合性、最小500オングストロームにまで制御される厚さ、化学的不活性、滅菌安定性、マイクロカプセル化機能、化学的・電気的・湿気バリアと耐食性、そして、ドライフィルム潤滑性が含まれる。特定の用途に対し、それぞれの性質が重要性を持つ。 パリレンN、C、HT は、ISO 10993、医療機器の生物学的評価に準拠した生物学的評価の必要条件を満たしている。ISO 10993と米国薬局方クラス VI 生物学的研究の認定は、パリレンコーティングサービスの提供者が保持している米国食品医薬品局のマスターファイルを通して参照することができる。 バリア性 

図1¥

図1:試験結果

材料の防湿バリアと化学的バリアの属性は、医療機器によく適合する。実験結果によると、コーティングされたゴムのサンプルからの金属抽出をパリレン C コーティングが減少できることが示されている(図1)。ゴムのサンプル上の厚さ 1 ミクロンのコーティングが、亜鉛の濃度を50ppmから0ppmに、アルミニウム濃度を 4ppm から 0ppm にそれぞれ減少させている。

心臓ペースメーカーの電子モジュールを保護するために、パリレンCを含むいくつかのコーティングが評価された。コーティングされたモジュールは 37℃で 0.9% の食塩水に浸漬された。試験の初日に、ユニットは食塩浴から4 時間毎に取り出され、純水で洗浄後、空気中で30 分間55℃で乾燥された。その後、パルス幅や現在のドレインおよびパルス間隔などの試験パラメータが測定され、再度継続的な試験のためにモジュールは浸漬に戻された。最初の24 時間後、ユニットが完全に不良となるまで、毎日パラメータが測定された。パリレン C でコーティングされた試験ユニットは 30 日間にわたって良好に動作し、一方で二番目に良好であったシリコンコーティングは 58 時間もっただけであった。その他すべてのコーティング(エポキシ、ポリウレタン、シリコンおよびポリテトラフルオロエチレン)は 8 時間以内に不良となった。 パリレン C は、人体内での使用において非密封的にパッケージされた集積回路を保護するために適していることが分かっている。パリレン C の評価によると、連続した3Vのバイアス下で320日間以上食塩水中での浸漬に耐え、コーティングしている集積回路装置表面の電流を運ぶ導体をまだ保護できることが示されている。

パリレンコーティングは有機溶媒、無機試薬、酸に耐性を示す。150 °C 未満の温度で、パリレンは溶解に耐性を示し、かつ有機溶媒への暴露は若干の腫脹 (<3%) を生じるのみである。水蒸気透過率 (WVTR) はあらゆる保護コーティングにおいて重要な属性の 1 つであるが、パリレンは低い WVTR を提供する。 パリレンN、C、HTでコーティングされたガラスパネルは、ASTM G-21、合成高分子材料のかび抵抗性の標準測定法に従ったかび抵抗性試験においていかなるかびの成長も示さず、これは抗菌性に優れた性質を持つことを表している。これは、かびの発生しやすい環境で使用される非植込み型医療電子機器に有利である。

バルク電気特性 

パリレンの誘電率と誘電損失は低く、吸湿性の影響を受けない。低い吸湿性と、特に微量のイオン性不純物が存在しないため、バルク抵抗率が高く有利である。パリレンの誘電強度は 5400~7000 V/mil の範囲である。パリレン HT はその低い誘電率のため特に高周波装置の用途に適している。

滅菌 

パリレンコーティングを保護に使用する植込み型装置と基板は、一度または繰り返し滅菌を行う必要がある場合がある。パリレンNとCに対し、蒸気オートクレープ、ガンマ線、電子ビーム照射、および H2O2 プラズマと酸化エチレン (EtO) での処理を含む滅菌試験が行われた。滅菌後の分析では対照試料の未滅菌パリレンに照らしてこれら滅菌媒体の影響を評価した。 電子ビームとガンマ線滅菌は、パリレンNとCに全く影響を与えなかった。しかしながら、蒸気滅菌はパリレン N と C の WVTR と引張係数、パリレン N の摩擦係数に影響を与えた。EtO 滅菌はパリレンNとCのWVTR、およびパリレンNの摩擦係数に影響を与えた。H2O2プラズマは、パリレンNとCの摩擦係数およびパリレンCの誘電強度を変化させた。

パリレンNCHTフィルム は、真空でのガンマ線による劣化に高い耐性を示す。張力と電気特性は 16kGy/時間の線量率で 1000 kGy の線量後も変化がなかった。 熱酸化 パリレンは、その他の材料と同様に気温の変化で機械特性の変化を示す。無酸素大気または宇宙真空において、パリレンNとCの連続動作温度予測は200℃を超える。パリレンHTは、有酸素と無酸素大気において最高450℃まで熱酸化に耐性を持つ。

ドライフィルム潤滑性 

コーティングのドライフィルム潤滑特性は一般にその摩擦係数によって示される。摩擦係数が低いとその表面はより滑らかであることを意味し、つまり、滑り運動に対する抵抗がより少ないということである。パリレンN、C、HTの(静)摩擦係数は、ASTM D1894 合成樹脂塗膜層の静/動摩擦係数に関する標準試験法に基づき、それぞれ0.25、0.29、0.15である。パリレンN とCは、多くの医療用途に適しているが、パリレンHTはさらに低い摩擦係数のメリットを提供できる。

拡張のオプション 

その貴重な固有の物理的および化学的性質によって、パリレンN、C、HT は、特に保護および総合的な信頼性向上のために、さまざまな医療機器用途に興味深いオプションを提供することができる。

著者:

Dr Rakesh Kumar is Vice President of Technology at Specialty Coating Systems Inc., 7645 Woodland Drive, Indianapolis, Indiana 46278, USA, tel. + 1 317 244 1200, e-mail: rkumar@scscoatings.com. Address in Europe: Forsythe Road, Sheerwater, Woking GU21 5RZ, UK, tel. +44 1483 541 000, www.scscoatings.com

 

 

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医療用途向け高温熱可塑性プラスチック加工

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vesta医療機器の委託製造業者Vesta Inc.社(米ウィスコンシン州)は、毎年1500以上の新製品の製造に携わっており、常に製品のラインアップ拡充をはかっている。

特に最近、PEEKやUltemなどの高温熱可塑性プラスチックの加工に力を入れており、インプラント・非インプラントの両方の用途に対応できる強い耐久性を保持する結晶PEEKの作製を開始した。

強く、堅く、化学的耐性を有し、押し出し成形可能な製品への需要の高まりから、PEEK作製に経験豊かな専門家スタッフを配し、製造をおこなっている。 また、熱可塑性プラスチック向けの網組加工も開始し、よじれが発生しない、耐久性の高い製品の提供もおこなっている。 

Vesta社はシリコン製の医療機器の押し出し成形、組み立て分野で40年の歴史があり、革新的な医療機器の開発を支援してきた。2009年にカリフォルニアの精密押出機メーカーであるExtrumed社を買収することで、さらに耐久性の高い、熱可塑性プラスチック関連のサービスを拡充。

日本で販売製造許可を取得している企業へは数多くのサービスを提供しており、日本における許可申請などにも精通している。日本の窓口は国際部門のヘッドJulie Cameron(jcameron@vestainc.com)氏が担当しており、各分野の専門エンジニア、顧客サービス担当者がバックアップ体制としてCameron氏を支えている。

医療分野に特化した委託製造会社という性質上、Vesta社は製品の試作から臨床対応、商品化後の大量生産まで、各製造プロセスに対応できる施設があり、需要の高まりから、最近さらにシリコンおよび熱可塑性プラスチック加工施設を増設したという。品質管理体制は原材料から包装にいたるまで全てのISO 13485、および最新の品質管理規則cGMPsに準拠した施設でおこなわれている。

Vesta社 米国、ウィスコンシン州

www.vestainc.com

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レディガガの臀部手術で新手術法に注目集まる

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ポップ界の女王レディーガガが先週、臀部の手術を受けた。1カ月以上前にワールドツアー「ボーン・ディス・ウェイ・ボール」中にケガを負ってから激しい痛みを隠していたが症状が悪化し、滑膜炎になり手術に踏み切ったという。このニュースを受け、英Surgical Innovations社はプレスリリースを配信し、先駆的な低侵襲臀部手術の技法に注目が集まるだろうと期待を寄せている。

 

その技法とは、臼蓋のまわりを環状にとりまいている繊維軟骨を、関節の内視鏡で観察しながら手術をする方法。高い技術が必要なため、実際にはまだ限られた人数の整形外科医によってのみにしか実施されていないが、今後、外科医向けの訓練が実施され、手術の回数も増えていくに従い、本手法が用いられるケースも多くなる。そう予言するのは英Surgical Innovations社の臨床顧問委員を勤めるJon Conroy医師。ガガがツイッターやフェイスブックなどで手術について投稿しているのも、手術の宣伝に大きく貢献するとみられている。

Conroy医師は、「臀部の関節を覆う結合組織の層である滑膜の炎症は、スポーツ選手やダンサーにおこりやすく、放っておいて自然治癒する種類のものではない」と語る。「ガガが受けたような手術により臼蓋のまわりを環状にとりまいている繊維軟骨を縫い合わせ、関節鏡視下手術を追加的におこなうことで人工股関節置換手術をしなくてもすむようにする」という。

今回のことで内視鏡による臀部手術は、有名人によるお墨付きをもらえたと言えるのか?しかし、何でも有名人に頼るというのは危険ともいえる。義肢メーカーのÖssurオズール)社やナイキは、両足義足のランナーのオスカー・ピストリウスを広告に起用し、オリンピックやパラリンピックでの彼の活躍で企業イメージを上げたかに見えたが、ピストリウス氏が、恋人を殺害したとして訴追され、被告になってしまったことによるイメージダウンは避けがたく、有名人によるお墨付き(celebrity endorsements)の難しさを姉妹誌MD+DIの編集者Jamie Hartford編集長はブログで語っている。

 

 

MEDTEC Japan、セミナープログラムを発表

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医療機器業界の最新情報を学べる「MEDTEC Japan国際セミナーが、今年は4月24日(水)・25日(木)に東京ビッグサイトで開催される。

毎年好評のセミナー(事前登録制・有料)のスケジュールが公表された。

国際セミナー」の初日には、海外展開をしている国内医療機器メーカーによる成功事例の紹介、二日目は国内外の医療機器規制の最新動向及び再生医療周辺で使用される医療機器の解説が予定されている。企業の視点から海外進出で体験した法規制への対応方法や、進出ポイントなどが成功事例と合わせて紹介されるため実践に役立つ情報も多いと期待される。

さらに、異業種から医療機器分野に参入した企業の成功要因などを重点に学べる「サプライヤー向けセミナー」も新たに企画されている。実際に参入を果たした3社による具体的な参入障壁の克服法や成功の要因が解説されるだけでなく、大手医療機器メーカーが医療機器サプライヤーに求める製品・技術など、最新動向や買い手側の購買方針などの解説も予定されている。

また、「スマートヘルスケア」セミナーでは、次世代のスマートヘルスケアの実現にむけて、市場動向や最新トピック、求められる技術、今後の方向性などを産官学の代表が講演、及びパネルディスカッションで討論する。

BIOMEDevice」セミナーでは、医療機器向けマテリアル市場のコンビネーション製品や医療・医薬のクロスオーバーについて、最新動向や新素材・製品の開発・設計に有効な技術に関する講演などが企画されている。

詳しいセミナースケジュールは以下の通り。(添付PDFファイルからもご覧いただけます)



【セミナー 一覧】

セミナー名4月24日(水)4月25(木)
「MEDTEC Japan 2013 国際セミナー」
「サプライヤー向け」セミナー
「スマートヘルスケア」セミナー
「BIOMEDevice」セミナー

 

 

 

 

 

【各セミナーの詳細】
(1) 国際セミナー

4月24日(水)

9:00-9:05

開会の挨拶

中尾 浩治 日本医療機器産業連合会 副会長、日本医療器材工業会 会長テルモ株式会社 代表取締役会長

9:05-9:50

■医療イノベーション推進のための医療機器の海外展開タスクフォース
[概要]医療機器は他の産業インフラの海外展開と同じく、パッケージとして国の総力を挙げて取り組むべきで、医療イノベーションの推進にあたって、医療機器の海外展開に関連する各省庁、関連機関が一体となって対応していく必要がある。

妙中 義之 国立循環器病研究センター 研究開発基盤センター長 研究所 副所長

9:50-10:35

■東芝CT スキャナのグローバルマーケティング活動紹介

[概要]東芝メディカルシステムズ社の主力商品であるCT スキャナのグローバルマーケティング活動を紹介する。

浜田 祐二 東芝メディカルシステムズ株式会社 CT 事業部 グローバルマーケティング担当 グループ長

10:35-10:50休憩15分



 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

10:50-11:35

■日本から世界へ ~低侵襲治療の普及をグローバル規模で~
[概要]工業用ワイヤーロープ製造の部品メーカーが、なぜ心臓血管治療用の医療機器(PTCAガイドワイヤー)を開発することができ、世界的な知名度を得るまでに成長できたのか? 医療機器への参入と海外展開戦略について紹介する。

宮田 昌彦 朝日インテック株式会社 代表取締役社長

11:35-12:20

■タイの医療制度とメディカルツーリストを誘致しているバンコク病院の現状
[概要]タイの医療制度に関する概要。株式会社運営のビジネス病院であるバンコク病院の紹介。メディカルツーリズム実績とサービス内容を現地の病院勤務の日本人スタッフの視点から紹介する。

田中 耕太郎 バンコク病院 ジャパン・メディカル・センター マーケティング・マネージャー

12:20-13:20昼休憩(60 分)
13:20-14:05

■日本の医療機器の海外販路拡大支援策について(仮)
[概要]インド経済の最新概況と日系企業の進出動向及びインドの医療機器市場の最新業界動向と規制情報などを紹介する。

設楽 隆裕 日本貿易振興機構(ジェトロ) 機械・環境産業部 機械・環境産業企画課 課長代理

西澤知史 ジェトロ ニューデリー事務所調査担当ディレクター

14:05-14:50

■インドにおける病院設立と同国の医療の現状について
[概要]豊田通商とセコム医療システムは、現地財閥と共同でインドで300床規模の病院を設立する。病院設立に至る経緯、並びに同国における医療の現状などを紹介する。

渡邊 泰宏 豊田通商株式会社 ライフ&メディカル事業推進部 メディカル事業グループ 課長

 休憩(15 分)
15:05-15:50

■ベトナムの医療機器市場の概況
[概要]経済発展と共に医療投資も拡大しつつあるベトナム。ベトナムの病院・医療事情を概観しつつ、日系企業参入の可能性を紹介する。

Le Van Huong, Japan Vietnam Medical Instrument JSC CEO

15:50-15:55閉会の挨拶
城風 淳一 日本医療機器産業連合会 産業戦略委員会委員
旭化成株式会社 医療新事業プロジェクト プロジェクト長付 部長

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

4月25日(木)

9:00-9:05■開会の挨拶
石黒 克典 日本医療機器産業連合会 法制委員会 副委員長
株式会社ジェイ・エム・エス 薬事・品質保証部 東京薬事室 参事
9:05-9:50

■医療機器の特性を踏まえた薬事制度の見直しについて
[概要]厚生労働省は、PMDA の審査人員の増員など、医療機器の承認審査の迅速化に取り組んでいる。課題解決に向けた今後の取り組みについて、薬事法改正案なども踏まえながら解説する。

浅沼 一成 厚生労働省 医療機器審査管理室長

9:50-10:35

■新たな法制度の中で求められる医療機器メーカーの役割と責任
[概要]今国会で審議される予定の薬事法改正案では、医療機器に対してどのような規制の変更が計画されているのか。新たな制度において求められる医療機器メーカーとしての果たすべき役割と企業責任のあり方について試論する。

飯田 隆太郎 サクラ精機株式会社 グループ統括本部 部長
日本医療機器産業連合会 法制委員会 委員長
一般社団法人 日本医療機器工業会 薬事委員会 委員長

 休憩(15 分)
10:50-11:35

■米国の医療機器規制の概要と最近の動向
[概要]米国で医療機器の許認可を取得するためのFDA の医療機器規制の概要を説明する。規制の今後の動向や最新情報、また、それに伴う各企業の対応などを紹介する。

岩石 千枝 ボシュロムジャパン株式会社 薬事本部 本部長

11:35-12:20

■欧州市場に医療機器を出荷するためには?
[概要]欧州市場に医療機器を出荷するためのCE マーキング取得という観点から各ステップを簡単に説明する。

大原 昌幸 テュフズードジャパン株式会社 MHS 事業部 事業部長

 昼休憩(60 分)
13:20-14:05

■中国、アジア、新興国の医療機器法規制
[概要]最近、新規制定や法改正の動きが激しい中国をはじめとするアジアや新興国の医療機器の法規制について、その概要と最近のトピックスや動向について紹介する。

中村 雅彦 株式会社サン・フレア 医療機器事業部 薬事部 部長

14:05-14:50

■ASEAN 規制の最新動向
[概要]ASEAN Medical Device Directive (AMDD)ドラフトの概略を解説。及びシンガポール、タイ、マレーシアを中心としたASEAN 地域の医療機器規制及び市場の現状について
解説する。

肘井 一也 株式会社UL Japan 医療機器部 部長

 休憩(15 分)
15:05-15:50

■再生医療周辺で使用される医療機器について
[概要]再生医療の中で使用される、細胞を分離する機器、培養で使用する自己血清を分取する機器、さらには細胞組織等を目的部位に正確に投与する機器等に焦点をあてて、レ
ビューする。

片倉 健男 国立医薬品食品衛生研究所 スーパー特区対応部門 特任研究員

15:50-15:55■閉会の挨拶
石黒 克典 日本医療機器産業連合会 法制委員会 副委員長
株式会社ジェイ・エム・エス 薬事・品質保証部 東京薬事室 参事
 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(2) 「サプライヤー向け」セミナー
4月24日(水)

9:00-9:05■開会の挨拶
竹上 嗣郎 東北大学未来科学技術共同研究センター 副センター長・教授
9:05-9:50

■イノベーションを患者に届ける
[概要]世界の医療機器産業の市場で戦える日本製品とは?メーカーがサプライヤーへ求める技術とは?日本の医療機器産業の発展に必要なイノベーションとは?イノベーションを患者に届けるために、私達は今何をすべきなのか?

松本 晃 ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 前代表取締役社長 株式会社カルビー 会長兼CEO

9:50-10:35

■半導体が変える医療機器の世界
[概要]IT/デジタル化によってメディカル分野は大きく変化しつつある。新しい半導体技術そのものでセンシング等が変わり、バッテリーレス・ワイヤレス・センサーネットワークでメディカルとヘルスケアが一体化していく。

高須 秀視 ローム株式会社 常務取締役 研究開発本部長

 休憩(15 分)
10:50-11:35

■素材開発を医療機器事業に展開した事例紹介(在宅医療への異業種参入例)
[概要]帝人における在宅医療事業(在宅酸素濃縮器)における素材開発、市場開発の歴史、展開を振り返り、医療機器におけるニーズの重要性を述べる。

妹脊 和男 帝人株式会社 帝人グループ執行役員・新事業開発推進グループ長 兼 事業開発部門長

11:35-12:20

■医療機器メーカーへの部材供給に向けて知っておきたいこと
[概要]医療機器分野への参入やマッチングの進め方について紹介するとともに、部材供給における留意点について、「医療機器の部材供給に関するガイドブック」を中心に解説する。

三澤 裕 テルモ株式会社 薬事部 部長代理 兼 研究開発本部開発戦略部 主席研究員 日本医療器材工業会(医器工) 産業戦略委員長

 昼休憩(60 分)
13:20-14:05

■医療用高圧蒸気滅菌装置における滅菌物等の汚損に関する事例紹介
[概要]医療用高圧蒸気滅菌装置の医療現場において発生する幾つかの問題点の中から、滅菌処理後における滅菌物の汚損に関する知見と、それら問題解決に向けた求められる技術的対策についての報告。

清水 俊明 サクラ精機株式会社 洗浄滅菌機器事業本部 開発部 アプリケーション開発グループ 課長 日本医療機器工業会(日医工)

14:05-14:50

■眼鏡フレーム製造技術を活かした医療機器分野への参入
[概要]世界100 カ国以上に眼鏡フレームの製造・販売を展開する弊社は、長年に亘り培ってきた幅広いチタン微細加工技術を活かし眼科用鋼製器具市場に参入。更には脳外科分野にも進出し、その優れた製品性能は高評価を得ている。

岩堀 一夫 株式会社シャルマン 取締役 専務執行役員

 休憩(15 分)
15:05-15:50

■異業種から医療機器業界へ参入事例
[概要]自動車業界を得意先としてきた切削工具メーカーである東鋼は7 年前に医療機器と巡り合う。悪戦苦闘の日々が1 年続いた後、本格的に医療機器に参入することを決意。医療機器製造業許可を3 カ月で取得。その道程を披露。

寺島 誠人 株式会社東鋼 代表取締役社長

15:50-15:55■閉会の挨拶
三澤 裕 テルモ株式会社 薬事部 部長代理 兼 研究開発本部開発戦略部 主席研究員 日本医療器材工業会(医器工) 産業戦略委員長

 

3)「スマートヘルスケア」セミナー

4月25日(木)

9:00-9:05■開会の挨拶
本間 一弘 独立行政法人 産業技術総合研究所 ヒューマンライフテクノロジー研究部門 副研究部門長
9:05-9:50

■医療ICT における総務省の取組
[概要]超高齢社会を迎えた我が国が抱える課題の解決策として、情報通信技術(ICT)の役割は大きくなっている。医療分野をはじめとして、超高齢社会におけるICT 利活用に関する総務省の取組について紹介する。

吉田 恭子 総務省 情報流通行政局 情報流通振興課 情報流通高度化推進室長

9:50-10:35

■NEDO における医療機器開発の現状と今後の方向性について
[概要]がん診断・治療機器、再生医療デバイス、海外実証、IT 融合など、医療機器開発におけるNEDO の取り組みを紹介すると共に、我が国医療機器産業の更なる競争力強化に向けた次なる事業の方向性について概説する。

弓取 修二 独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)バイオテクノロジー・医療技術部 医療グループ 主任研究員

 休憩(15 分)
10:50-11:35

■医療機器周辺におけるスマート化の影響と展望
[概要]医療機器のスマート化が進む中、周辺情報システムとの連携やビジネスモデルの再構築が重要となっている。本セッションでは、周辺分野を含む近年の動向や、事業推進に当たっての留意点について解説する。

鹿妻 洋之 オムロンヘルスケア株式会社 学術技術部 専門職 一般社団法人 電子情報技術産業協会 医療ITイノベーション戦略研究会 副主査

11:35-12:20

■スマートヘルスに関する規格について(欧米諸国の事例も含む)
[概要]ICT 技術の導入により新たな医療サービスや医療の安全化が図られると期待されているが、開発するシステムの安全性の検証手法は未だ確立されていない。現在国際的に議論されている内容についてその概要を紹介する。

佐久間 一郎 東京大学大学院 工学系研究科精密機械工学専攻 教授

 昼休憩(60 分)
13:20-14:05■パネルディスカッション:今後の「スマートヘルス」の展望
パネラー:「スマートヘルスケア」セミナー全講師
14:05-14:10■閉会の挨拶
本間 一弘 独立行政法人 産業技術総合研究所 ヒューマンライフテクノロジー研究部門 副研究部門長

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

4)「BIOMEDevice」セミナー

4月25日(木)

9:00-9:05■開会の挨拶
岩田 博夫 京都大学 再生医科学研究所 教授
9:05-9:50

■過去・現在・未来:マテリアルが開く医療
[概要]技術開発を主とする医療機器分野の仕事に40 年余携わってきた経験から、産官学それぞれの立場、「医」の提供者と受け取り手という両視点から、新しい医療技術の実現にマテリアルが演じてきた役割を振り返り、今後の医療がどのように展開していくかについてを考察する。

國友 哲之輔 東レ・メディカル株式会社 顧問

9:50-10:35

■生体吸収性医療器材の開発と再生医療への応用
[概要]これまで開発してきたポリグリコール酸、ポリ乳酸等の生体吸収性材料を用いた医療器材の開発と、これら材料を足場に用いた再生医療への応用について。

鈴木 昌和 グンゼ株式会社 取締役兼執行役員 研究開発部長

 休憩(15 分)
10:50-11:35

■株式会社カネカの医療機器開発 ~過去・現在・未来~
[概要]医療機器開発の具体的事例を示ししながら、設計・開発の現状や将来展望を紹介する。

西出拓司 株式会社カネカ 医療器事業部 技術統括部臨床・薬事グループ臨床・学術チーム 兼 医療器研究グループ

11:35-12:20

■脱細胞化生体組織を用いた再生型医療デバイスの開発
[概要]脱細胞化生体組織はヒトやブタの臓器・組織から細胞成分を除去した医療用材料であり、すでに欧米で広く臨床応用されている。脱細胞化組織の再生及び一般医療用デバイスとしての応用の現状と将来について紹介する。

岸田 晶夫 東京医科歯科大学 生体材料工学研究所 生体機能修復研究部門 物質医工学分野 教授

 昼休憩(60 分)
13:20-14:05

■Cell LEGO ―細胞から組織を作る―
[概要]ES/iPS細胞から機能細胞を分化し、それを用いて病気の治療を行うための研究が行われている。しかし、機能細胞を移植するのみで治療できる疾患は限られている。体の中の組織ではそれぞれの機能を持った細胞が適切な位置に配されて、組織としての機能を発揮している。本セミナーでは、種々の細胞を望みの位置に配置する方法について述べる。その応用の一つとして細胞を用いた糖尿病の治療について紹介する。

岩田 博夫 京都大学再生医科学研究所 所長 教授

14:05-14:50

■アパタイト配向性に基づく骨微細構造の解析と制御
[概要]骨の主成分であるアパタイト配向性は、応力等に敏感であり、配向度合いを指標とすることで、骨組織の再生過程、骨組織疾患の形成過程、創薬支援等、幅広く利用できる。配向性の制御法も含めて解説する。

中野 貴由 大阪大学大学院 工学研究科 マテリアル生産科学 専攻教授 大阪大学 臨床医工学融合研究教育センター 教授

 休憩(15 分)
15:05-15:50

■骨リモデリングと調和して骨に置換される炭酸アパタイト
[概要]炭酸アパタイトは自家骨の無機組成であり、炭酸アパタイト顆粒は自家骨と同様に骨リモデリングによって骨に置換される人工骨置換材である。前駆体を用いた炭酸アパタイトの調製法や組織反応を紹介する。

石川 邦夫 九州大学大学院歯学研究院 口腔機能修復学講座 生体材料学分野 教授

15:50-15:55■閉会の挨拶
岩田 博夫 京都大学再生医科学研究所 所長 教授

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

*セミナー情報は2013年2月8日現在のもの。内容は変更になる可能性もあります。

*セミナー参加へのお問い合わせは、conferencejapan@ubm.com まで。

ウェブでの申込みは、3月よりMEDTEC Japan専用サイトで受付を開始する。

(4月12日までの申込みは早期割引料金が適用される)

<聴講料金>

*国際セミナー

 早朝割引(4月12日までの登録)4月13日以降(当日登録を含む)
1日参加15,000円20,000円
両日参加25,000円30,000円

*サプライヤー向け、スマートヘルス、BIOMEDivceセミナー

早朝割引(4月12日までの登録)4月13日以降(当日登録を含む)
10,000円15,000円

 

 

 

これらの有料セミナーとは別に、MEDTEC Japan展示会場内では「最新技術フォーラム」、「エレクトロニクス・プロトタイピング技術フォーラム」を無料で開催する。

ファイルを添付: 
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第2回MEDTEC イノベーション大賞、募集中

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UBM Canon社は、ものづくりの技術を医療機器分野へ発展させた日本企業を顕彰する「第2回MEDTECイノベーション大賞」を実施する。募集期間は2013年1月21日(月)から2013年3月8日金曜日(必着)まで。沢山の応募が来ており、募集締切を当初の3月1日(金)より1週間延長している。 応募は、専用ホームページから。

3月中旬までに第1次審査(書類)にて最多10社が選定され、第2次審査は、MEDTEC JAPAN 2013開催初日(4月24日水曜日)に各社10分間(講演8分/質疑応答2分)のプレゼンテーションの後、審査員によるその場での審査後、受賞社が決定、表彰式が開催される。

「MEDTECイノベーション大賞」は、昨年UBM Canon社が、日本医療機器産業連合会、日本の技術をいのちのために委員会、日本医工ものつくりコモンズと連携し、我が国の産業・文化を支えてきたものづくりを医療機器分野に応用させるため、臨床現場の課題を汲み取り、それを解決する技術・製品の開発につなげた企業について、その存在を広く社会に知ってもらうことを目的とする顕彰制度だ。

昨年2012年に創設後、今回で第2回を迎える。昨年の受賞社は以下の通り。

MEDTECイノベーション大賞:朝日インテック「ガイドワイヤー、コイル」(動画はこちら

優秀賞:株式会社シャルマン「チタン微細加工技術」(動画はこちら

加工技術賞:ミスズ工業「Evaheart部品加工」(動画はこちら

チャレンジ賞:株式会社メトラン「人工呼吸器」(動画はこちら

期待賞に株式会社スズキプレシオン「単孔ポート」(動画はこちら

奨励賞グンゼ株式会社「自己血糖測定装置」、永島医科器械株式会社などによる「内視鏡手術ナビゲーター」、株式会社アクトメント「巻爪矯正具」、二九精密機械工業株式会社「βチタンパイプ」、株式会社東鋼「切削工具」。

 

<MEDTEC大賞の概要>

主催:UBM Canon Japan G.K.

後援:日本医療機器産業連合会

協賛:日本の技術をいのちのために委員会

      日本医工ものつくりコモンズ

賞の名称

MEDTEC イノベーション 大賞 (1社)

優秀賞(数社)

奨励賞(数社)

受賞メリット

受賞製品は、UBM Canon社発行の『医療設計と製造技術』誌(日本語)の電子版・紙媒体で特集記事として取り上げられる他、同誌の英文姉妹誌でも製品紹介を英語で掲載される。

対象製品

工作機 /金属加工機/射出成型機/押出機/レーザー技術/金属原材料/プラスチック / セラミック原材料/各種工具/ワイヤー / ばね/チューブ類/各種完成部品/マイクロ / ナノ技術/表面処理技術/半導体/センサー/電源 / 電池/電子部品各種/ロボット技術/測定 / テスト機器/包装用機械/包装材料/印刷 / ラベル技術/消毒滅菌技術/フィルター/無菌衣 / マスク等/OEM /処置用医療機器(注射器具類、チューブ・カテーテル類、ディスポーザブル製品、外科・整形外科用手術材料)/手術用機器(整形外科手術用器械器具、切断 / 切削器具、ピンセット・鉗子類)/生体機能補助/代行機器(人工関節、人工呼吸器、人工心肺装置、人工腎臓装置、麻酔器)/生体機能検査/計測機器(心電計、脳波計、血圧計、トポグラフィー、内視鏡)/衛生材料/用品

(医療脱脂綿、ガーゼ、無菌衣、用品)などを取り扱う企業

応募方法

専用応募用紙に必要事項を記載し、事務局宛(aiko.takigawa@ubm.com)に電子メールにて(3月1日金曜日〆切)送付。

審査方法

有識者で構成された審査委員会で審査。

第一次審査(書類)にて最多10社選定

第二次審査は、MEDTEC JAPAN 2013開催初日(4月24日水曜日)に各社による10分間(講演8分/質疑応答2分)のプレゼンテーション後、審査員がその場で審査。受賞社決定後、表彰式を開催。

審査員

審査委員長:

妙中義之氏              日本の技術をいのちのために委員会代表
北嶋正樹氏日本医工ものづくりコモンズ代表

副審査委員長:

Christopher Eve氏UBM Japan社長

委員:

古川孝氏医機連常任理事
本間一弘氏独立行政法人産業技術総合研究所 ヒューマンライフテクノロジー研究部門副研究部門長 
竹上嗣郎氏東北大学NICHe副センター長・教授
中野壮陛氏財団法人医療機器センター医療機器産業研究所 主任研究員
宮田昌彦氏朝日インテック株式会社(昨年大賞受賞企業)代表取締役社長

 

 

 

 

 

 

 

通知方法

プレゼンテーション開催日(MEDTEC JAPAN 2013初日)の2週間前までに各企業へ連絡。顧客へのプレゼン聴講参加のお願いも同時に行う。

表彰式

MEDTEC JAPAN 2013 開催1日目(4月24日) 午後3時30分より予定

発表

受賞社が出展社の場合、ブースに受賞パネル等展示予定

 

 

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Nichiyu Giken: Can You Say Diverse?

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While in Japan recently, I made a stop at Nichiyu Giken. Talk about a diverse company. Their slogan is “from the ocean to outer space,” and they mean it. My purpose in visiting with them was to discuss their medical indicator strips, but hearing about the company background really opened my eyes.

Nichiyu Giken reaches the stars by manufacturing products that enable space travel. The company’spyrotechnic division (wouldn’t that be an interesting title on your business card) is involved in the launch of rockets for various types of observation, commercial and science satellites. Specifically, the products play a role in the ignition systems for rocket motor, satellite separation, antenna expansion and solar battery paddle expansion applications.

On the ocean front, Nichiyu Giken develops products that get dropped to the ocean floor to detect the types of materials that are present. And in between, the company offers products that can predict the potential of a lightning strike before it occurs.

Back to medical-device applications, Nichiyu Giken has developed a temperature-sensing chemical tape that lets the operator know whether a device can be handled or not. Another tape determines whether a device has been sterilised. This technology has been extended to sterilisation bags.

Nichiyu Giken currently serves Japan and various regions of Europe with its medical products, with the United States in its sights.

April 18, 2012 – 4:11 pm

 

Richard Nass

 

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日本初の医療機器関連に特化した情報サイトがオープン!

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MEDTEC Japan、医療機器専門誌サイトを統合

 

UBM Canon社は傘下のMEDTEC Japan(医療機器の設計・製造に関する展示会・国際セミナー)と『医療設計と製造技術』(業界専門誌)のサイトを統合し、「MEDTEC Japan Online」として展示会ニュースが合体した共通サイトを2013年3月1日(金)に新設した。

新サイトではMEDTEC Japan展示会関連の情報と、医療機器産業界の最新ニュースが同時に閲覧できるため、サイトにアクセスするだけで業界の最新情報を一挙に入手できる仕組みだ。

これまでのMEDTEC Japanのサイト(www.medtecjapan.com) では、毎年4月に開催している展示会関連の情報のみを掲載していたが、同一企業が運営する『医療設計と製造技術』専門誌のサイト(www.jmdmt.com)を吸収することで、展示会情報だけでなく、医療機器に関する設計・開発・製造・許認可・販売などについてのニュースも豊富に掲載できる。統合に伴い、『医療設計と製造技術』は、雑誌名を『MEDTEC医療機器』誌に変更し、従来のサイトは廃止する。

さらに充実した「MEDTEC Japan Online」サイトとは?

<従来の展示会・セミナー関連情報>

・ MEDTEC Japan来場者の事前登録・展示会の概要・出展社企業一覧

・ セミナープログラム・最新技術フォーラム・MEDTEC大賞・プレスリリース・MEDTECシリーズ展・出展者マニュアル・出展資料請求など

<最新ニュースを満載>

・ 日米欧の薬事規制のみならず、注目のBRICsや中国・インドの規制・特許関連の最新動向 (専門家による分析記事)

・ 異業種から医療機器業界への参入のポイント(成功企業への独自インタビュー)

・ 医療用途向けに開発された新素材、新部材、各種センサなど最新技術情報

・ ソフトウェア・バリデーション、遠隔医療ビジネスの展望など、将来予測記事

・ UBM Canonのグローバルネットワークを活かした各国支局からの投稿記事  など

 

医療機器は第2次安倍晋三政権でも成長分野と位置づけられ、国の期待も大きい。「MEDTEC Japan Online」サイトも、医療機器業界の従事者向けに、価値ある情報、役立つニュースを提供することで、ますます充実した内容で業界の発展を支援していく。

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最新型超音波溶着機をMEDTECで実演・展示

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超音波機器のパイオニア・日本アレックス株式会社は、4月24-25 日に東京ビッグサイトで開催されるMEDTEC Japan展示会で、ドイツ・ハーマン社の最新型の超音波溶着機「HiQシリーズ」を出展する。出展ブースでは、安定した溶着を生み出すために開発された新機能の数々を、実演を交えて紹介する。

超音波溶着は、シリンジ、血液パック、人工透析フィルターなどの医療用品に応用されている。人命にかかわる製品だけに生産においては安定度と生産管理体制が重要視される。

ハーマン社は、高度な溶着制御と生産管理機能で、安定した生産に貢献している。

【展示する最新型超音波溶着機の型式】

HiQ DIALOG

【新機能】

  • HMC (High Motion Control)システムによる自由なスピードコントロール

ホーン下降時には設定圧力を厳密に維持しつつ、ワークに接触する直前にスピードを落とすことが可能な「ソフトタッチ機能」を標準装備している。溶着に高い圧力を要するアプリケーションであっても超音波発振開始前にエネルギーダイレクターを潰してしまうことがないため、より安定した溶着を行なうことができる。

  • 溶着サイクル中のパラメータ切替機能

溶着モードには時間・エネルギー・最大出力・溶け代寸法・絶対距離の5種類の他、これらを複合して制御することができる複合制御モードがある。更に新型HiQ DIALOGでは超音波発振工程を前後2工程に分け、前後で制御モードを切り替えるSequentialモードという新機能が加わった。これにより、これまでバリなどの問題を回避することができなかったアプリケーションに対してもその適用範囲を広げることが可能となっている。

  • ホーン待機位置を任意設定

小さなアプリケーションに対して超音波スタックを大きく動かすことはサイクルタイムのロスに繋がる。一方で、アプリケーションに合わせて毎回スタックを調整することは作業上のミスを誘発する危険性をはらむ。新型HiQ DIALOGではホーンの待機位置をタッチパネル上で任意に設定して保存できるため、無駄なストロークを省いて生産効率の向上を図ることができる。

  • トリガーポイントの設定をワンタッチで

15インチの大型カラータッチパネル上でトリガー位置をビジュアルで確認でき、公差範囲の設定などもワンタッチで行なうことができる。


日本アレックス株式会社

千葉県柏市

MEDTECブース番号: 845

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STI社、ステントなどのOEM・総合的生産プラットフォームを紹介

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STI Laser Industries Ltd.は、微小金属製部品のレーザー切断、マイクロマシニング、および仕上げを専門とする医療機器製造業者で、最小侵襲手術に使われるインプラントや手術器具などの医療機器の生産に注力している。主な製品にはステント心臓弁フレーム整形外科用機器手術器具が含まれる。

また同社は、ステンレス、コバルトクロム、ニチノールや種々の放射線不透過性金属 (Au, Ta, Pl/Ir)を含む、医療機器に使用される全ての金属の加工を専門としている。プロトタイプ開発少量生産、または委託製造サービスを追求する医療機器メーカー、バイオエンジニアリング企業、およびハイテク企業に、総合的な生産プラットフォームを提供している。

医療機器製造業者としてSTIはISO 13485:2012及び ISO 9001:2008 の認証を取得済みである。

同社は今年4月24日-25日に東京ビッグサイトで開催されるMEDTEC Japanに出展(ブース番号:315)し、各種サービスの紹介をおこなう。


STI Laser Industries Ltd.

www.sti-laser.com/about_jp.html

MEDTECブース番号:315

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Japanese Researchers Make Inroads in Development of Less-Invasive Brain-Machine Interface

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May 29, 2012 – 1:22 am


 

Researchers at the National Institute for Physiological Sciences (NIPS) in Japan have accurately reconstructed intracortical local field potentials (LFPs) by capturing electrocorticogram (ECoG) signals from the brain surface. The technique may lead to the development of a high-performance brain-machine interface that is less invasive than current methods.

Neural signals from individual ECoG channels tend to be coarse and limited in their capability to estimate deep-layer LFPs. To probe neural activity in the brain using conventional technology, medical practitioners implant electrodes in the brain, which carries the risk of causing injury.

The research team led by NIPSs Hidenori Watnabe has developed a high-density, 32-channel, micro-ECoG array and applied a sparse linear regression algorithm to reconstruct LFPs at various depths of a monkeys primary motor cortex as it performs a reach-and-grasp task. A time-frequency analysis of the reconstructed LFP shows a clear transition between the monkey’s resting and movement phases. The result heightened expectations that neural activity in the brain could be measured without inserting electrodes.

The study was published in the online edition ofJournal of Neural Engineering on 9 May. This NIPS-led project was funded by the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology, as part of the ministrys Strategic Research Programme for Brain Sciences.

 

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Miki Anzai

 
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A Yen for Change

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Published: July 29, 2010
 
A Yen for Change

Burdensome regulations and an atavistic aversion to risk are partly responsible for the relative decline of Japan’s medtech industry.

Interview conducted by Miki Anzai, Associate Editor, Japan Medical Design & Manufacturing Technology



Market insights
Japan’s medtech market was valued at approximately US$23.9 billion in 2008, about 10% of the total global market, according to a survey conducted by the Ministry of Health, Labour and Welfare. It is the third largest medical market in the world, after the United States and the European Union, but it has been in relative decline over the past 10 years. Although the perception is that barriers to entry for foreign medtech manufacturers are significant, it’s interesting to note that Japan imports approximately US$12 billion worth of medical goods, almost twice as much as it exports. High-end medical technology from the United States and Europe continues to be in great demand. 

To gain insights into the dynamics of Japan’s medtech industry and its singular challenges, Miki Anzai, associate editor of EMDT sister publication Japan Medical Design & Manufacturing Technology, interviewed Kazuo Ogino, chairman of the Japan Federation of Medical Device Associations (JFMDA). He offered his informed perspective on the worrisome balance of trade in medical technology, the state of Japanese industry, and the impact that government initiatives will have on the device sector.
 
Q Give us an overview of Japan’s device market. What are your primary concerns?

A Japan’s medical device industry is in decline. Although Japan is still the third largest medical market in the world, after the United States (42%) and the European Union (32%), its share of the global market has dropped to 10% from 15% a decade ago. Also, Japan’s international competitiveness, especially in the diagnostic devices sector, is weak. We import twice as much as we export—approximately 70% of Japan’s diagnostic devices are imported—creating a huge trade deficit. We lag behind foreign manufacturers. This is not good for industry or for Japan’s healthcare system. Just to give you one example: last year, Baxter failed to supply its bone-marrow harvest kit temporarily in Japan, heightening concerns about supply shortages.

Q How do you account for the relative loss in market share?

A Japan has been cutting overall healthcare costs for the past decade without mapping out any sort of strategy. The sluggish global economy also has hampered growth.

In addition to economic factors, Japan’s regulatory environment has been unfavourable for the industry. Japan’s medical devices fall under the Pharmaceutical Affairs Law (PAL), which [was designed] to regulate drugs and medicines. Medical devices were regulated much later under the PAL scheme.

Drugs and medicines are fundamentally different from medical devices, and the PAL has too many unnecessary restrictions affecting the development of medical equipment. Compared with the US and European systems, Japan’s burdensome regulations prevent industry from running smoothly. Our environment does not encourage manufacturers to develop innovative, high-risk diagnostic devices.
 
But industry also must take responsibility. US medical device manufacturers set aside an average of 13% of revenue for R&D; by contrast, Japanese firms invest 5.8%. Japanese companies are reluctant to invest in R&D, but that is part of a larger societal attitude.
 
In the United States, there are many venture capitalists willing to invest money in high-risk product development projects. Japan lacks a venture capital mindset. Few people are willing to make risky investments, and that affects the device industry. Our society doesn’t reward innovation. 
 
For example, a huge obstacle exists for manufacturers sourcing materials and parts. Suppliers to the medical device industry deal in small quantities but take on high risk. If there is a problem with a product and it becomes a big story with the media, that company’s bottom line can be severely hit. That’s why many component suppliers simply refuse to provide their products for medical applications.
 
JFMDA is now negotiating with the Ministry of Economy, Trade and Industry to seek ways to protect components manufacturers from being unfairly affected when a finished product is defective. 
 
Safety is a priority for the Japanese people--they are reluctant to take risks, even if there is a chance to reap a huge benefit—and the government tends to tighten regulations to minimise risk. In Europe, the regulatory system encourages industry to take challenges and strengthen competitiveness. By contrast, Japanese firms cannot do anything without going through the cumbersome PAL approval process.
 
Even when Japanese companies allocate resources to the design and manufacture of innovative devices, by the time the products are commercialised, their foreign rivals are already on to the third or fourth generation device. Japan must implement a system that enables local manufacturers to develop innovative medical technologies. Barring that, many Japanese companies will look overseas for opportunities.

Q What sorts of opportunities are they finding?

Clinical trials. Conducting clinical trials is virtually impossible here, so Japanese firms go to Europe. They used to go to the United States until the rules became too strict. Now, Europe is the favourite destination for clinical trials.

Some companies are even making products outside of Japan—in countries where regulations are more lenient—and conducting clinical trials in Europe.

Q I understand that you are also having discussions with Chinese authorities?

A Yes, I just met with our Chinese government officials. We discussed plans to hold joint seminars with ministers from both countries to promote an understanding of the issues facing the medical device industry and the legal systems of our two nations. I hope to harmonise the bilateral legal systems and eliminate duplication in the approval processes. In other words, I would like to implement a simpler distribution system and pave the way for a mutual recognition agreement that would allow manufacturers that have obtained approval from one country to distribute their products freely in the partner country.

Q Regulatory hurdles within Japan continue to be a thorn in industry’s side. Has JFMDA made much progress in persuading the government to ease the product approval process?

A Since it was founded in 1984, JFMDA has advocated easing PAL regulations for medical devices and promoted cultivating and revitalising the nation’s medical device industry. We have asked the government to accelerate and streamline regulatory processes, which will contribute to the country’s overall economic growth.

In 2001, JFMDA created the Medical Engineering Technology Industrial Strategy Consortium (METIS), an alliance that brings together members of industry, government and academe to make the Japanese medical device industry more competitive internationally. This initiative made a significant contribution in raising awareness of the importance of our industry. Through various discussions, we came to share an understanding of what the pressing issues are and how to solve them. We have made proposals, and have begun to see results.

Q The JFMDA, in concert with the American Medical Devices and Diagnostics Manufacturers Association1 and the European Business Council in Japan2, submitted a number of proposals to promote growth to the Japanese government in April. Tell us about them. How receptive do you think the government will be?

A We asked the government to encourage manufacturers to develop medical devices in Japan by adjusting the PAL, speeding up the approval process, and incentivising manufacturers by raising the national health insurance (NHI) points3 for the development of innovative devices. The government incorporated most of our proposals in its policy package released in mid-June. But words—such as “we will consider, or make efforts to do this and that”—are not sufficient. The government needs to follow up with actions.

Q How will you make sure that the government’s words translate into action?

A Working groups have been set up within JFMDA for each proposal that we made to the government, and they are tasked with monitoring progress. Every couple of months, each working group issues a report. If the situation has not improved, we will mount a stronger appeal for action.

Q The so-called device lag is a constant concern.

A The term device lag refers to the lengthy amount of time that is required to obtain regulatory approval in Japan compared with other countries. Many devices that are widely used in other countries have yet to be approved in Japan. The device lag eliminates opportunities for Japanese people to benefit from the most recent advances in medical technology. As I mentioned earlier, we have asked the government to accelerate the approval process.

I should also note that, at our request, the government has increased the number of reviewers at the Pharmaceuticals and Medical Devices Agency (PMDA) from 35 in 2009 to 48. By 2013, the PMDA aims to increase the number to 104.

Q But the number is still small compared with US FDA’s staff of 8000.

A Actually, there are about 1000 US FDA agents in charge of medical devices. Although PMDA has steadily increased the size of its staff, the number obviously is on a different scale compared with US FDA. But staff size is not everything. We have asked the government to hire more PMDA employees, but our ultimate goal is to see a quicker approval process. More people could mean more paper work, so when I attended the PMDA managing council the other day, I made the point that increasing staff is good, but to really combat device lag, you need to simplify the workload and streamline the process.

Q What is the high-priority item for JFMDA this year?

A We are putting an emphasis on the appropriate and transparent evaluation of innovative technologies. We want the government to raise NHI points for high-tech medical treatments that create value for the patient. 

Our association wants the government to formulate an equation or some sort of rule that fairly calculates the economic value generated by medical devices. Instead of merely engaging in advocacy, we are producing our own draft guideline [for assigning appropriate NHI points], which we will discuss in greater detail with the government.

Q Have you made any progress?

A It’s hard to change a bureaucrat’s way of thinking, but our constant appeal has had a positive, if not far-reaching, impact. For example, a more powerful MRI now commands more NHI points, because a stronger magnetic field has been shown to produce higher definition images. This is a first step in the right direction, but MRI is just one product among 300,000 different types of devices.

Q How can Japan’s medical industry excel in the future?

A We cannot compete with existing devices. While Japan got a bit of a late start on robotics, there are opportunities in regenerative medicine and gene therapy. The medical device market is the place for technological competition. Japan’s medical device industry should cooperate with the government and academe to focus on areas where we can leap ahead of foreign manufacturers. Developing devices that simplify medical treatments, for example, will get the attention of practitioners and purchasers of medical equipment. Technological innovation is the key to success in the global market. 

Kazuo Ogino
is chairman of the Japan Federation of Medical Device Associations and co-chairman of the Medical Engineering Technology Industrial Strategy Consortium (METIS). He also serves as chairman of Nihon Kohden Corp. He can be reached by e-mail atyasuo_iwaski@mb1.nkc.co.jp

For more information about the Japan Federation of Medical Device Associations and/or the Medical Engineering Technology Industrial Strategy Consortium (METIS), please visit www.jfmda.gr.jp/e and/or www.jfmda.gr.jp/metis/e, or write to: 8F, Iidabashi Square Bldg., 3-2, Shimomiyabicho, Shinjuku-ku, Tokyo 162-0822, Japan, or contact by phone, +81 3 5225 6234, or fax, +81 3 3260 9092. 

References
1 .The American Medical Devices and Diagnostics Manufacturers Association represents the operations of companies that provide medical devices and in-vitro diagnostics and other advanced medical technology in Japan. It is headquartered in Japan. 

2. The European Business Council in Japan was established in 1972 as the trade policy arm of 17 European National Chamber of Commerce and Business Associations. The EBC was registered with the Ministry of Economy, Trade and Industry in 2008 as the European (EU) Chamber of Commerce in Japan.

3. National Health Insurance (NHI) points form the basis for medical fees and are set for most clinical testing items. NHI points are revised every two years in accordance with the Health Insurance Act by the Ministry of Health, Labour and Welfare. Should the medical fees change and the margins of medical institutions be reduced, the impact could have an adverse impact on the business performance and financial position of medical device manufacturers, diminishing their incentive to develop new products.

 

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宇宙空間から体内空間へ:医療技術における複合材料

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Bernet-main軽量かつ耐性がある複合材はデバイス作製用の金属および合金の競争力のある代替手段となり得る。

Nicolas Bernet, PhD

強化プラスチックおよび先進複合材

過去 30 年の間に、ポリマーマトリックス複合材料の開発においては大きな進歩があった。これらの材料は強度と剛性を与えるため、短い繊維、あるいは連続した繊維により補強された有機ポリマーから成る。

通常ポリマーマトリックス複合材料は、強化プラスチックと先進複合材の 2 つのカテゴリに分類される。 高性能複合材とも呼ばれる先進複合材は、通常高い割合(容量で約 60%)の炭素、ガラスまたはアラミド材料で構成される非常に耐性の高い連続繊維を含む。ヨーロッパと米国の航空宇宙産業は先進複合材の研究の主要な推進者である。高性能複合材はその軽量さに加えて剛性と強度を備えているために航空宇宙産業にとって魅力的な材料である。

軽量化によって燃費が向上され、より大型の航空機の製造が可能になり、より高速でより多くの貨物と乗客を輸送できる。複合材のその他有益な特徴として耐腐食性と耐疲労性がある。その結果、航空宇宙産業、公共機関、学術機構はこの種の材料に相当の研究開発リソースを注いできた。そして、複合材がしっかりと特徴付けられ、幅広いポリマーと補強材が利用可能になっている現在、この材料は他の産業、主に医療技術セクターで使用されるようになっている。

医療用途におけるメリット

図 1: インプラント、手術器具、整形外科機器で使用される複合材と金属の物理的および機械的性質の比較。

医療機器で使用される複合材は、航空宇宙での応用のように、厳格な規格と正確な最終用途要件を満たさなければならない。複合材は医療機器で従来使用されてきた金属や合金の競争力のある代替手段となってきている。

アルミニウムやステンレス、チタニウムなどの材料と競うために、診療器具、手術器具、整形外科製品、生体適合性インプラント向けに特殊な複合材(主に炭素繊維に基づく)が開発されている。複合材には金属よりも優れたいくつかの利点がある。特に複合材には次のようなメリットがある。

■ 軽量で非常に耐性が高い(図 1参照)

■ 異方性(異なる部分または方向で異なる性質と機能性を得ることができる)

■ 希望通りに容易に設計できる(例えばインプラントの弾性的剛性をそれが付着される骨の剛性にカスタマイズし、骨が負荷を担い続け、機械的負荷がないために再吸収を生じないようにすることができる)

■  金属イオンの放出によるアレルギー反応を引き起こしにくい

■  X 線透過性( レントゲン画像の最適な可視性と解釈を可能にする)

■  感触がよい(肌に触れると温かみを感じる)

■  審美的に魅力がある。 さらに、適切なポリマーマトリックスとその成分を選択することを通して、性能、審美的要素または幾何学的精度を低下させることなく繰り返しの滅菌サイクルに耐える複合部材を獲得することができる。

製造コストの細分化

患者と外科医にとって、複合材の前述のメリットは無視できないものであるかもしれないが、複合材に切り替える商業的動機には重要な実用上の問題が残っている。コストは往々にして複合材の使用における最大の障壁となる。

製造コストが高いため多くの場合、複合材部品は金属部品よりも高価である。したがって、開発段階の早期に製造に関連するコスト削減戦略を考えることが非常に重要である。

表1:医療用途向けの複合材で使用される 2 つのポリマーマトリックスの相対的コストと性質。
特性エポキシ 熱硬化性PEEK 熱可塑性
材料価格
加工温度
滅菌耐性
生体適合性—短期的組織接触
生体適合性—長期的組織接触
耐衝撃性
色透過性

複合材製造コストは、材料、加工、アッセンブリ、検査の 4 つのサブカテゴリに分類できる。6

医療製品向けの材料コストは高い傾向にある。これは特に高弾性炭素繊維が使用される場合を始めとして、主に繊維が高コストであることによる。ポリマーマトリックスのコストはばらつきが大きく、特定の医療用途の要件を満たすために必要なポリマーの性質によって異なる(表 1 参照)。

加工コストもばらつきが大きい場合が多い。

特定の加工において、部品設計(サイズと複雑さ)、生産量、プロセスの実行法によってコストに違いが出る。加工コストを削減する戦略には、熱硬化性複合材料向けのポリマー硬化サイクルの短縮や、熱可塑性複合材のシェーピング前または後の加熱率あるいは冷却率の増加、および労働集約的なステップの自動化を含むことができる。

プロセス自動化も、品質のばらつきを減少することで検査コストの削減につながることがある。 アッセンブリコストについては、複数の部品を統合することにつながる部品の再設計によって劇的に削減、または排除することさえ可能である。

これは複雑な形状の部品が 1 回の注入で製造できる可能性がある、射出成形や圧縮成形、樹脂トランスファ成形などのプロセスにおいて成功の秘訣となっている。表 2 に形状の複雑さ、剛性、X 線透過性に関し、選択されたプロセス、繊維のタイプ、繊維の長さの完成部品に対する影響の概要を示す。

リスク要因メリットとコストを評価し、技術的および経済的実行可能性の両方が示されれば、複合材の現実的で利益を生む実施が考えられるようになる。しかし、特定の複合材の製造法に関連して、特定の複合材を希望の医療用途に取り入れることを成功させるために考慮する必要がある重要なパラメータがもう1つある。つまりリスク要因である。

表 2:材料とプロセスの選択基準。
繊維 タイプ繊維の長さ製造プロセス 部品形状複雑度 固有剛性X線可視性
ガラス長く連続圧縮形成放射線不透過性
炭素長く連続圧縮成形放射線透過性
樹脂トランスファ成形放射線透過性
フィラメント・ワインディング限定的放射線透過性
引抜限定的放射線透過性
長く非連続圧縮成形放射線透過性
短い射出成形非常に高い放射線透過性

特に公衆衛生に関しては、新技術を導入するというリスクを認識し、理解し、評価し、完全に管理する必要がある。向上された性能と品質保証はリスクを最小にするが、コストが高くなる。利点、コスト、リスクは相互に関連しており、そしてすべてが技術的な面(機械的性能、細胞毒性、耐用性、信頼性、廃棄など)からだけでなく、戦略的展望(工学的能力、サプライチェーン管理、市場競争力など)からも検討されなければならない。

したがって、新しい応用で複合材を使用するという願望は、幅広い意味合いを持つ。複合材製造企業の専門家のアドバイスが医療産業における複合材の使用を成功裏に実行するために重要な役割を果たす。

参考文献

1.           Technical data sheet, AK Steel Corp., West Chester, OH, USA

2.           Technical data sheet, Aubert & Duval, Gennevilliers, France

3.           Technical data sheet, Fine Tubes Ltd, Plymouth, Devon, UK

4.           Technical data sheet, Alcoa Inc., Pittsburgh, PA, USA

5.           Internal data

6.           T.G. Gutowski, Advanced Composites Manufacturing, Wiley-Interscience, New York, NY, USA (1997).

Nicolas Bernet, PhD, is Medical Business Manager, Composites Busch SA CH-2900 Porrentruy, Switzerland +41 32 465 7030 medical@busch.chwww.compositesbusch.ch

 

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放射線滅菌:未来のテクノロジー

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今後、大量の医療機器の放射線滅菌が増加することが見込まれている。

本記事では、放射線滅菌の性質、処理特性、線量均一性、コストをガンマ滅菌と比較して検討する。

By: P. Dethier, J.-L. Bol and B. Mullier IBA Industrial, Louvain-la-Neuve, Belgium

切り替えすべき理由Dethier_main_image

滅菌される現行の医療機器のおよそ半分は、コバルト60の放射能源によって生み出されるガンマ放射線を使用した従来の照射技術によって処理されている。ガンマ産業は、コバルト 60 の価格変動、可用性、放射能源の廃棄に関連する輸送に対する規制の増加や困難などの問題に日々直面している。

これらの問題によって医療機器メーカーは放射線滅菌など別の滅菌技術の評価を強いられている。 40 年以上前に初めて提案されて以来、医療品の放射線滅菌は、米国標準技術局(www.nist.gov)、大学、加速器メーカーによって理論的かつ実験的に詳細に研究されている。

商業的利用は約 15 年前に開始したが、完全な商業的採用は初期の加速器が低出力であったためにあまり進んでいない。しかし、ハイパワー加速器が利用可能になった今日、状況は急速に変化している。放射線対応の滅菌施設がヨーロッパ、日本、北米にあり、放射線での医療機器の大量滅菌が 2010 年にスイスで開始される。

ガンマと放射線向けの ISO 11137-1:2006、ヘルスケア製品の滅菌、放射線1 の要件はほとんど同じである。ただし、エネルギー閾値だけには、より多くの検証を必要とする場合がある。

理想的な物理的性質

高エネルギー放射線(制動放射)は、高周波、短波長の電磁光子である。 高エネルギー電子が高い原子番号を持つ材料によって制動されると、それらが放射される。X 線放射の効率はターゲット材料の電子エネルギーと原子番号と共に増加する。製品の高く積まれたパレット貨物への照射に必要な長いターゲットには、タンタルの薄いシートが使われる。放射線エネルギーのスペクトルは広く、最大の光子エネルギーは入射電子の運動エネルギーと同じである。

5MeVと7MeVの放射線エネルギーで、製品透過性は、非コリメート式コバルト60線源から提供されるガンマ線よりも優れている。 高エネルギー放射線は、医療機器の大型パッケージおよびパレット貨物に理想的な滅菌法である。 コバルト 60 線源からあらゆる方向に放射されるガンマ線とは対照的に、高エネルギー放射線は入射電子ビームの方向に集中され、電子エネルギーの増加に伴い角分散が減少する。

順方向への高い集中度によって放射線の利用効率が高まり、照射室のサイズの小さくすることが可能になる。一度にいくつかの製品キャリアだけが処理室に入れられ、1キャリア当たりの処理時間が減少される。

線量均一性

放射線はその他の照射技術より深く透過するため、迅速かつ、より良好な滅菌が可能である。

図 1: 放射線はその他の照射技術より深く透過するため、迅速かつ、より良好な滅菌が可能である。

放射線の指向的集中と高い透過性は、低密度医療機器のパレット貨物を優れた線量均一性で処理することを可能にする。

良好な線量均一性と効率的な放射線滅菌を実現するには、製品貨物に両側から照射する必要がある。 両側からの処理において最適な厚さは、パッケージ密度が低下するに従い増加する。5MeVの放射線で、良好な均一性が得られる線量率 - スループットのバランスに最適な厚さは約2.6mである(平均密度 0.1 g/cm3 の場合)。

パレット上での処理

放射線の指向的集中の性質は、パレット上での医療機器に対する滅菌に理想的である(図 2)。パレット上での滅菌はパレットから卸して再度パレットに載せるというコストのかかるプロセスを排除できる。また取り扱いプロセスが少ないことで製品破損の機会を大幅に減少し、製品追跡と品質保証プロセスを効率化することができる。

放射線とガンマ線はどちらも同様に、放射束の本質は光子である。このため、ガンマ線滅菌から放射線滅菌に移行する際、特別の材料またはパッケージの種類を採用する必要はない。

電気vsコバルト

大きな3つ問題が業界にガンマ滅菌に代わる手段を模索させている。コバルトの価格、将来的な可用性、そしてガンマ滅菌のコスト増加にもつながっているコバルト60の輸送に関する規制数の増加である。 コバルト生産原子炉は老朽化が進んでおり、今後高価なアップグレードが必要となる。

これにはロシアのコバルト生産原子炉だけでなく、カナダの主要なコバルト還元原子炉も含まれる。多くの業界関係者が今後10年間でコバルト価格が相当上昇することを予測している。また、設備一新のための原子炉停止は長期にわたり、新しいコバルト生産能力はほとんど見通しがたっていないため、可用性の問題も高まることが見込まれる。 コバルト60の輸送に関する世界的な規制環境は、現在困難をきわめており、規制は毎年増加している。

放射線滅菌は医療機器をパレット上で滅菌でき、パレットからおろし、再度パレットにのせるプロセスを排除できる。

図 2: 放射線滅菌は医療機器をパレット上で滅菌でき、パレットからおろし、再度パレットにのせるプロセスを排除できる。

産業利用するだけの量のコバルト60を航空輸送することはもはや許可されておらず、海上輸送も困難になってきている。放射性生成物を受け入れる輸送業者はわずかしかなく、世界の多くの港がコバルトを積載した船舶を拒否している。現在の規制環境のため、コバルトの海上輸送にはよく遅延が生じ、最大6ヶ月もの期間にわたることさえある。この状況は、今後もより困難になる一方であるとの見方が多い。

そこで電気が、同位元素が直面している問題に対する答えとなるように思える。また、必要に応じて放射を断続的にオンにできるという利点もある。

滅菌のコスト

滅菌センターの運営に関する直接的および間接的なコストを考慮した金融モデルによると、放射線で医療品のパレットを処理する費用は、2MCi からガンマ線の同等能力より経済的になることが示されている。

スループットが高ければ高いほど、放射線滅菌の魅力が増す。放射線滅菌施設の電気コストが、ガンマセンターのコバルト60のリフィルコストと同等であることがルールとして受け入れられている。

線量率 

放射線とガンマ線はともに光子である。それらは共に、物質において同じようにエネルギーを失い、良好な透過力を持っている。しかしながら、異なる生産過程が異なる放射特性につながっている。

• 放射線の放出は、一次元に沿って集中される。つまり順方向に放射線のほとんどの部分が放出されることを意味する。

• ガンマ線の放出は等方性である。 通常、60Coペンシルが二次元的拡張を持つ線源ラックに配置される。 このため、放射線とガンマ線の線源は異なり、製品における線量率も異なる。線量率は、kGy/分などの時間単位当たりの放射線量である。放射線とガンマ線の医療機器滅菌設備モデリングに基づくシミュレーションでは、放射線の線量率はガンマ線より2倍高いことが示されている。

製品変更の必要なし

滅菌技術について決断を下すとき、最初に検討する事項の1つが製品の互換性である。放射線とガンマ線は医療用プラスチックに対する影響が非常に類似している。ガンマ線から放射線滅菌に切り替える際に、製品の再設計および(または)材料変更は必要でない。 放射線滅菌は処理品質を向上させ、プロセスがより高速で、長期的な経済モデルは好ましいものであり、そして放射線源の可用性、輸送、廃棄に関連する問題が全くない。

Leoni-Studer (www.studerhard.ch) が、大量放射線滅菌サービスを提供する最初の産業的担い手となるだろう。スイスのデニケンにある新施設は、 2010 年に操業が開始された。

参考文献:

1. ISO 11137-1:2006, Sterilisation of Healthcare Products, Radiation, Part 1: Requirements for Development, Validation and Routine Control of a Sterilisation Process for Medical Devices, www.iso.org/iso/catalogue_detail.htm?csnumber=33952

著者:

Philippe Dethier is Marketing and Product Manager, Jean-Louis Bol is Chief Technology Officer, and Benoit Mullier is Vice President Facility and Site Engineering at IBA Industrial, Chemin du Cyclotron 3, B-1348 Louvain-la-Neuve, Belgium, tel. +32 10 201 249, e-mail: philippe.dethier@iba-group.com www.xray-sterilization.com

 

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Organic Thin-Film Transistors Developed in Japan May Benefit Electronic Medical Implantables

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Because of their mechanical flexibility, organic transistors have tremendous potential to improve the functionality of pacemakers, hearing aids and related medical devices, but the sensitivity to heat and the power requirements of conventional transistors pose an obstacle. Japanese researchers say they have found a work-around.

Organic thin-film transistors typically cannot withstand sterilisation at high temperatures. Moreover, they require 20 to 80 V of power to function, making it very challenging to use them in devices that come into contact with, or are implanted in, the human body. A research team led by Tokyo University Professor Takao Someyahas succeeded in creating flexible, thin-film organic transistors that preserve thermal stability at temperatures up to 150°C, making them suitable for sterilisation. And, this new breed of transistors requires just 2 V to operate.

Further research will be conducted to understand how these transistors will perform if they are used in medical applications that require implantation in the human body for a long period of time. Researchers say they hope to commercialise the new technology in the medical device sector soon.

The study was published in the online edition of Nature Communications on 6 March. This university-led project was funded by the Japan Science and Technology Agency, as part of the agency’s Exploratory Research for Advanced Technology (ERATO) funding programme.

 

March 30, 2012 – 8:58 am​Related Posts Plugin for WordPress, Blogger...

Miki Anzai

 
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Japan’s Regulatory System to Undergo Needed Overhaul . . . in Time

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June 22, 2012 – 8:13 am

The Japanese government will consider revising the Pharmaceutical Affairs Law (PAL) and treat medical devices separately, according to a new national strategy drawn up earlier this month by the government council.

The move is strongly welcomed by industry, which has long cast the PAL as an obstacle to the development of innovative medical devices. Currently in Japan, medical devices and drugs share the same regulatory bucket. The government’s announcement came in response to a petition filed in July 2011 by the Japan Federation of Medical Device Associations (JFMDA) requesting regulations that specifically target the medical device industry.

“Creating device-focused chapters [in the regulation], and adopting a fast-track approval system for previously approved devices that have received upgrades are our two biggest wishes,” says Ryutaro Iida, who wrote the petition last year on behalf of JFMDA. “The government actually specifying these items in its basic strategy is a great step forward,” says Iida.

Industry eagerly awaits progress on this measure, as the revision would accelerate the approval process, but getting there will require some patience.

The bill will be submitted to the National Diet, the country’s legislative body, next year at the earliest, according to Iida. “That means that it will take at least another couple of years for the revised law to come into force.”

Iida says that JFMDA is finding more-immediate ways to improve business prospects for industry.

In concert with the American Medical Devices and Diagnostics Manufacturer’s Association and theEuropean Chamber of Commerce in Japan, JFMDA is currently negotiating with the health ministry to expand the range of medical device items that require no approvals for partial changes, and to loosen some rules for foreign medical device manufacturers.

The Japanese government created a strategic council in 2010 to promote medical innovation, a key policy goal under the country’s growth strategy. Some JFMDA members sit on the council, ensuring that the association’s requests are properly reflected in the government’s policy decisions.

 

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Miki Anzai

 
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Kyoto Company Vies for Leadership in European Bioabsorbable Stent Market

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Published: February 16, 2012
 

Polymer-based bioabsorbable stents are expected to grab significant market share from bare-metal and drug-eluting stents, reaching a value of more than US$1.7 billion by 2017, according to a recent report published by Global Data. Companies such as Abbott Vascular, Boston Scientific, Elixir Medical, ICON Interventional, Medtronic and REVA Medical are currently conducting research and clinical trials with the aim of commercialising their bioabsorbable stents. One of the pioneers of this technology, Kyoto Medical Planning Co. (Kyoto, Japan) successfully obtained the CE mark in 2007 for its bioabsorbable peripheral stents, which are sold in 11 European countries and Turkey. Keiji Igaki, co-developer of the innovative stents and President of Kyoto Medical Planning, told MEDTEC Medical Device Magazine Japan how he and the late Hideo Tamai, a cardiologist, developed this breakthrough device.

By: Miki Anzai

JMD&MT: How did you two come up with the idea of bioabsorbable stents?

Keiji Igaki, President of Kyoto Medical Planning

Igaki: The idea was originally introduced by a team led by Dr. Richard Stack at Duke University in 1990. The concept of bioabsorbable stents was brilliant; however, commercialising them was extremely difficult for the team. Dr. Tamai (Assistant Director of Shiga Medical Center for Adults in Japan at that time) was inspired by Dr. Stack’s idea, and enthusiastically knocked on my door, asking if we could make absorbable stents in Japan together.

JMD&MT: You initially believed that PLLA was an unsuitable material for bioabsorbable stents. Why?
Igaki: Well, bioabsorption is not the only job for bioabsorbable stents. They have to scaffold the narrowed site in the vessel for roughly six months to maintain blood flow, and the PLLA stents seemed to be inferior in strength for this task.

Initially, we selected PGA as the base material for our stent following advice from polymer specialists at the Kyoto Institute of Technology. But repeated implantation tests in dogs and pigs using PGA stents didn’t show good results.

PGA’s degradation rate was so high that stents made from this material could not hold open the vessel for the required period of time, which resulted in repeated narrowing of the vessel. After consulting with specialists at the institute again, we decided to take the thorny path and try PLLA. This was indeed a daunting challenge!

However, we did succeed in developing a bioabsorbable stent that is both biocompatible and sufficiently strong by controlling molecular weight.

 

JMD&MT: How long does it take for the PLLA stents to be completely absorbed into the body? 
Igaki: Our Igaki-Tamai stents for peripheral artery, named Remedy, can maintain their radial force for roughly six months. They are metabolised into water and carbon dioxide in the presence of fluid in the blood and completely absorbed in the body within one to two years after implantation. There are no safety concerns involving PLLA, because lactic acid is a substance that is originally present in the human body.

JMD&MT: Please describe your stents.
Igaki: Struts of 0.17 mm diameter are meshed into a tubular structure to make the stent. We took advantage of our internal technology of making ultrathin polymer tubes. In Europe, we are currently selling eight types: 3.6 and 7.8 cm long stents in diameters measuring 5, 6, 7 and 8 mm.

The stent is expanded by means of a balloon, which is inflated by contrast media. At an earlier stage, specialised thermal contrast media was required to expand the balloon, but expansion can now be achieved using room-temperature contrast media.

JMD&MT: Compared with metallic stents, it seems that the bioabsorbable PLLA stents can be used in broader applications. 
Igaki: Exactly! It is possible to use them in patients who have metal allergies or who are still growing. Even if the stented segment narrows again, the implanted PLLA stent will not interfere with other procedures, such as restenting.

PLLA stents are more useful as drug-delivery platforms than metal stents because PLLA dissolves at a much lower temperature and can be coated more easily with a polymer-containing drug than metal.

JMD&MT: The Igaki-Tamai stent for peripheral artery has carried the CE mark since 2007. It is the first commercial stent in the world with bioabsorbable technology, isn’t it?
Igaki: Obtaining the CE mark is not so difficult, as the CE mark requires meeting a minimum set of standards to place products on the market. In Europe, manufacturers like us take full responsibility for a defective product. In other words, it is easy to start selling but you have infinite liability. Therefore, we spent more than a year to further improve our product before launching it in the European market in 2009.

Regarding PMDA approval in Japan, we have just started the application procedures, but PMDA’s standard is rather stringent. I hope that I can bring you good news by next year.

JMD&MT: How about your plan for the US market?
Igaki: We have no plans to obtain FDA approval and sell our products in the United States, because there are a lot of huge medical device companies and we don’t want to be like Gulliver in Brobdingnag, the land of the giant men.

JMD&MT: When do you think you will be able to sell your stents in Japan?
Igaki: Luckily, we received a grant in October 2011 from the Ministry of Economy, Trade and Industry for a programme “to support collaboration between hospitals and businesses for the development and improvement of medical equipment and devices to solve unmet medical needs.”

Under this three-year supporting programme, we are doing research with the Kyoto Institute of Technology to enhance the strength of the PLLA stents in the first year. In the second year, we will perform clinical trials at Keio University, and in year three (2014), we will go through the PMDA approval process to start marketing the highly improved stents in Japan.
While the grant is aimed at marketing our peripheral stent, we’ve already developed coronary stents and started clinical trials at institutes in Germany. To my deepest sorrow, Dr. Tamai passed away in 2009. However, the Igaki-Tamai stents, I believe, will continue to expand their presence in the world stent market.

Kyoto Medical Planning currently has 60 employees, seven of whom are in charge of development of the stents. The stents are manufactured at their ISO 13485–certified facility. The company has a sales office in Munich, Germany.

 

Miki Anzai is Associate Editor of MEDTEC Medical Device Magazine Japan.

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レディガガの臀部手術で新手術法に注目集まる

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ポップ界の女王レディーガガが先週、臀部の手術を受けた。1カ月以上前にワールドツアー「ボーン・ディス・ウェイ・ボール」中にケガを負ってから激しい痛みを隠していたが症状が悪化し、滑膜炎になり手術に踏み切ったという。このニュースを受け、英Surgical Innovations社はプレスリリースを配信し、先駆的な低侵襲臀部手術の技法に注目が集まるだろうと期待を寄せている。

 

その技法とは、臼蓋のまわりを環状にとりまいている繊維軟骨を、関節の内視鏡で観察しながら手術をする方法。高い技術が必要なため、実際にはまだ限られた人数の整形外科医によってのみにしか実施されていないが、今後、外科医向けの訓練が実施され、手術の回数も増えていくに従い、本手法が用いられるケースも多くなる。そう予言するのは英Surgical Innovations社の臨床顧問委員を勤めるJon Conroy医師。ガガがツイッターやフェイスブックなどで手術について投稿しているのも、手術の宣伝に大きく貢献するとみられている。

Conroy医師は、「臀部の関節を覆う結合組織の層である滑膜の炎症は、スポーツ選手やダンサーにおこりやすく、放っておいて自然治癒する種類のものではない」と語る。「ガガが受けたような手術により臼蓋のまわりを環状にとりまいている繊維軟骨を縫い合わせ、関節鏡視下手術を追加的におこなうことで人工股関節置換手術をしなくてもすむようにする」という。

今回のことで内視鏡による臀部手術は、有名人によるお墨付きをもらえたと言えるのか?しかし、何でも有名人に頼るというのは危険ともいえる。義肢メーカーのÖssurオズール)社やナイキは、両足義足のランナーのオスカー・ピストリウスを広告に起用し、オリンピックやパラリンピックでの彼の活躍で企業イメージを上げたかに見えたが、ピストリウス氏が、恋人を殺害したとして訴追され、被告になってしまったことによるイメージダウンは避けがたく、有名人によるお墨付き(celebrity endorsements)の難しさを姉妹誌MD+DIの編集者Jamie Hartford編集長はブログで語っている。

 

 

MEDTEC Japan、セミナープログラムを発表

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医療機器業界の最新情報を学べる「MEDTEC Japan国際セミナーが、今年は4月24日(水)・25日(木)に東京ビッグサイトで開催される。

毎年好評のセミナー(事前登録制・有料)のスケジュールが公表された。

国際セミナー」の初日には、海外展開をしている国内医療機器メーカーによる成功事例の紹介、二日目は国内外の医療機器規制の最新動向及び再生医療周辺で使用される医療機器の解説が予定されている。企業の視点から海外進出で体験した法規制への対応方法や、進出ポイントなどが成功事例と合わせて紹介されるため実践に役立つ情報も多いと期待される。

さらに、異業種から医療機器分野に参入した企業の成功要因などを重点に学べる「サプライヤー向けセミナー」も新たに企画されている。実際に参入を果たした3社による具体的な参入障壁の克服法や成功の要因が解説されるだけでなく、大手医療機器メーカーが医療機器サプライヤーに求める製品・技術など、最新動向や買い手側の購買方針などの解説も予定されている。

また、「スマートヘルスケア」セミナーでは、次世代のスマートヘルスケアの実現にむけて、市場動向や最新トピック、求められる技術、今後の方向性などを産官学の代表が講演、及びパネルディスカッションで討論する。

BIOMEDevice」セミナーでは、医療機器向けマテリアル市場のコンビネーション製品や医療・医薬のクロスオーバーについて、最新動向や新素材・製品の開発・設計に有効な技術に関する講演などが企画されている。

詳しいセミナースケジュールは以下の通り。(添付PDFファイルからもご覧いただけます)



【セミナー 一覧】

セミナー名4月24日(水)4月25(木)
「MEDTEC Japan 2013 国際セミナー」
「サプライヤー向け」セミナー
「スマートヘルスケア」セミナー
「BIOMEDevice」セミナー

 

 

 

 

 

【各セミナーの詳細】
(1) 国際セミナー

4月24日(水)

9:00-9:05

開会の挨拶

中尾 浩治 日本医療機器産業連合会 副会長、日本医療器材工業会 会長テルモ株式会社 代表取締役会長

9:05-9:50

■医療イノベーション推進のための医療機器の海外展開タスクフォース
[概要]医療機器は他の産業インフラの海外展開と同じく、パッケージとして国の総力を挙げて取り組むべきで、医療イノベーションの推進にあたって、医療機器の海外展開に関連する各省庁、関連機関が一体となって対応していく必要がある。

妙中 義之 国立循環器病研究センター 研究開発基盤センター長 研究所 副所長

9:50-10:35

■東芝CT スキャナのグローバルマーケティング活動紹介

[概要]東芝メディカルシステムズ社の主力商品であるCT スキャナのグローバルマーケティング活動を紹介する。

浜田 祐二 東芝メディカルシステムズ株式会社 CT 事業部 グローバルマーケティング担当 グループ長

10:35-10:50休憩15分



 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

10:50-11:35

■日本から世界へ ~低侵襲治療の普及をグローバル規模で~
[概要]工業用ワイヤーロープ製造の部品メーカーが、なぜ心臓血管治療用の医療機器(PTCAガイドワイヤー)を開発することができ、世界的な知名度を得るまでに成長できたのか? 医療機器への参入と海外展開戦略について紹介する。

宮田 昌彦 朝日インテック株式会社 代表取締役社長

11:35-12:20

■タイの医療制度とメディカルツーリストを誘致しているバンコク病院の現状
[概要]タイの医療制度に関する概要。株式会社運営のビジネス病院であるバンコク病院の紹介。メディカルツーリズム実績とサービス内容を現地の病院勤務の日本人スタッフの視点から紹介する。

田中 耕太郎 バンコク病院 ジャパン・メディカル・センター マーケティング・マネージャー

12:20-13:20昼休憩(60 分)
13:20-14:05

■日本の医療機器の海外販路拡大支援策について(仮)
[概要]インド経済の最新概況と日系企業の進出動向及びインドの医療機器市場の最新業界動向と規制情報などを紹介する。

設楽 隆裕 日本貿易振興機構(ジェトロ) 機械・環境産業部 機械・環境産業企画課 課長代理

西澤知史 ジェトロ ニューデリー事務所調査担当ディレクター

14:05-14:50

■インドにおける病院設立と同国の医療の現状について
[概要]豊田通商とセコム医療システムは、現地財閥と共同でインドで300床規模の病院を設立する。病院設立に至る経緯、並びに同国における医療の現状などを紹介する。

渡邊 泰宏 豊田通商株式会社 ライフ&メディカル事業推進部 メディカル事業グループ 課長

 休憩(15 分)
15:05-15:50

■ベトナムの医療機器市場の概況
[概要]経済発展と共に医療投資も拡大しつつあるベトナム。ベトナムの病院・医療事情を概観しつつ、日系企業参入の可能性を紹介する。

Le Van Huong, Japan Vietnam Medical Instrument JSC CEO

15:50-15:55閉会の挨拶
城風 淳一 日本医療機器産業連合会 産業戦略委員会委員
旭化成株式会社 医療新事業プロジェクト プロジェクト長付 部長

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

4月25日(木)

9:00-9:05■開会の挨拶
石黒 克典 日本医療機器産業連合会 法制委員会 副委員長
株式会社ジェイ・エム・エス 薬事・品質保証部 東京薬事室 参事
9:05-9:50

■医療機器の特性を踏まえた薬事制度の見直しについて
[概要]厚生労働省は、PMDA の審査人員の増員など、医療機器の承認審査の迅速化に取り組んでいる。課題解決に向けた今後の取り組みについて、薬事法改正案なども踏まえながら解説する。

浅沼 一成 厚生労働省 医療機器審査管理室長

9:50-10:35

■新たな法制度の中で求められる医療機器メーカーの役割と責任
[概要]今国会で審議される予定の薬事法改正案では、医療機器に対してどのような規制の変更が計画されているのか。新たな制度において求められる医療機器メーカーとしての果たすべき役割と企業責任のあり方について試論する。

飯田 隆太郎 サクラ精機株式会社 グループ統括本部 部長
日本医療機器産業連合会 法制委員会 委員長
一般社団法人 日本医療機器工業会 薬事委員会 委員長

 休憩(15 分)
10:50-11:35

■米国の医療機器規制の概要と最近の動向
[概要]米国で医療機器の許認可を取得するためのFDA の医療機器規制の概要を説明する。規制の今後の動向や最新情報、また、それに伴う各企業の対応などを紹介する。

岩石 千枝 ボシュロムジャパン株式会社 薬事本部 本部長

11:35-12:20

■欧州市場に医療機器を出荷するためには?
[概要]欧州市場に医療機器を出荷するためのCE マーキング取得という観点から各ステップを簡単に説明する。

大原 昌幸 テュフズードジャパン株式会社 MHS 事業部 事業部長

 昼休憩(60 分)
13:20-14:05

■中国、アジア、新興国の医療機器法規制
[概要]最近、新規制定や法改正の動きが激しい中国をはじめとするアジアや新興国の医療機器の法規制について、その概要と最近のトピックスや動向について紹介する。

中村 雅彦 株式会社サン・フレア 医療機器事業部 薬事部 部長

14:05-14:50

■ASEAN 規制の最新動向
[概要]ASEAN Medical Device Directive (AMDD)ドラフトの概略を解説。及びシンガポール、タイ、マレーシアを中心としたASEAN 地域の医療機器規制及び市場の現状について
解説する。

肘井 一也 株式会社UL Japan 医療機器部 部長

 休憩(15 分)
15:05-15:50

■再生医療周辺で使用される医療機器について
[概要]再生医療の中で使用される、細胞を分離する機器、培養で使用する自己血清を分取する機器、さらには細胞組織等を目的部位に正確に投与する機器等に焦点をあてて、レ
ビューする。

片倉 健男 国立医薬品食品衛生研究所 スーパー特区対応部門 特任研究員

15:50-15:55■閉会の挨拶
石黒 克典 日本医療機器産業連合会 法制委員会 副委員長
株式会社ジェイ・エム・エス 薬事・品質保証部 東京薬事室 参事
 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

(2) 「サプライヤー向け」セミナー
4月24日(水)

9:00-9:05■開会の挨拶
竹上 嗣郎 東北大学未来科学技術共同研究センター 副センター長・教授
9:05-9:50

■イノベーションを患者に届ける
[概要]世界の医療機器産業の市場で戦える日本製品とは?メーカーがサプライヤーへ求める技術とは?日本の医療機器産業の発展に必要なイノベーションとは?イノベーションを患者に届けるために、私達は今何をすべきなのか?

松本 晃 ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社 前代表取締役社長 株式会社カルビー 会長兼CEO

9:50-10:35

■半導体が変える医療機器の世界
[概要]IT/デジタル化によってメディカル分野は大きく変化しつつある。新しい半導体技術そのものでセンシング等が変わり、バッテリーレス・ワイヤレス・センサーネットワークでメディカルとヘルスケアが一体化していく。

高須 秀視 ローム株式会社 常務取締役 研究開発本部長

 休憩(15 分)
10:50-11:35

■素材開発を医療機器事業に展開した事例紹介(在宅医療への異業種参入例)
[概要]帝人における在宅医療事業(在宅酸素濃縮器)における素材開発、市場開発の歴史、展開を振り返り、医療機器におけるニーズの重要性を述べる。

妹脊 和男 帝人株式会社 帝人グループ執行役員・新事業開発推進グループ長 兼 事業開発部門長

11:35-12:20

■医療機器メーカーへの部材供給に向けて知っておきたいこと
[概要]医療機器分野への参入やマッチングの進め方について紹介するとともに、部材供給における留意点について、「医療機器の部材供給に関するガイドブック」を中心に解説する。

三澤 裕 テルモ株式会社 薬事部 部長代理 兼 研究開発本部開発戦略部 主席研究員 日本医療器材工業会(医器工) 産業戦略委員長

 昼休憩(60 分)
13:20-14:05

■医療用高圧蒸気滅菌装置における滅菌物等の汚損に関する事例紹介
[概要]医療用高圧蒸気滅菌装置の医療現場において発生する幾つかの問題点の中から、滅菌処理後における滅菌物の汚損に関する知見と、それら問題解決に向けた求められる技術的対策についての報告。

清水 俊明 サクラ精機株式会社 洗浄滅菌機器事業本部 開発部 アプリケーション開発グループ 課長 日本医療機器工業会(日医工)

14:05-14:50

■眼鏡フレーム製造技術を活かした医療機器分野への参入
[概要]世界100 カ国以上に眼鏡フレームの製造・販売を展開する弊社は、長年に亘り培ってきた幅広いチタン微細加工技術を活かし眼科用鋼製器具市場に参入。更には脳外科分野にも進出し、その優れた製品性能は高評価を得ている。

岩堀 一夫 株式会社シャルマン 取締役 専務執行役員

 休憩(15 分)
15:05-15:50

■異業種から医療機器業界へ参入事例
[概要]自動車業界を得意先としてきた切削工具メーカーである東鋼は7 年前に医療機器と巡り合う。悪戦苦闘の日々が1 年続いた後、本格的に医療機器に参入することを決意。医療機器製造業許可を3 カ月で取得。その道程を披露。

寺島 誠人 株式会社東鋼 代表取締役社長

15:50-15:55■閉会の挨拶
三澤 裕 テルモ株式会社 薬事部 部長代理 兼 研究開発本部開発戦略部 主席研究員 日本医療器材工業会(医器工) 産業戦略委員長

 

3)「スマートヘルスケア」セミナー

4月25日(木)

9:00-9:05■開会の挨拶
本間 一弘 独立行政法人 産業技術総合研究所 ヒューマンライフテクノロジー研究部門 副研究部門長
9:05-9:50

■医療ICT における総務省の取組
[概要]超高齢社会を迎えた我が国が抱える課題の解決策として、情報通信技術(ICT)の役割は大きくなっている。医療分野をはじめとして、超高齢社会におけるICT 利活用に関する総務省の取組について紹介する。

吉田 恭子 総務省 情報流通行政局 情報流通振興課 情報流通高度化推進室長

9:50-10:35

■NEDO における医療機器開発の現状と今後の方向性について
[概要]がん診断・治療機器、再生医療デバイス、海外実証、IT 融合など、医療機器開発におけるNEDO の取り組みを紹介すると共に、我が国医療機器産業の更なる競争力強化に向けた次なる事業の方向性について概説する。

弓取 修二 独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)バイオテクノロジー・医療技術部 医療グループ 主任研究員

 休憩(15 分)
10:50-11:35

■医療機器周辺におけるスマート化の影響と展望
[概要]医療機器のスマート化が進む中、周辺情報システムとの連携やビジネスモデルの再構築が重要となっている。本セッションでは、周辺分野を含む近年の動向や、事業推進に当たっての留意点について解説する。

鹿妻 洋之 オムロンヘルスケア株式会社 学術技術部 専門職 一般社団法人 電子情報技術産業協会 医療ITイノベーション戦略研究会 副主査

11:35-12:20

■スマートヘルスに関する規格について(欧米諸国の事例も含む)
[概要]ICT 技術の導入により新たな医療サービスや医療の安全化が図られると期待されているが、開発するシステムの安全性の検証手法は未だ確立されていない。現在国際的に議論されている内容についてその概要を紹介する。

佐久間 一郎 東京大学大学院 工学系研究科精密機械工学専攻 教授

 昼休憩(60 分)
13:20-14:05■パネルディスカッション:今後の「スマートヘルス」の展望
パネラー:「スマートヘルスケア」セミナー全講師
14:05-14:10■閉会の挨拶
本間 一弘 独立行政法人 産業技術総合研究所 ヒューマンライフテクノロジー研究部門 副研究部門長

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

4)「BIOMEDevice」セミナー

4月25日(木)

9:00-9:05■開会の挨拶
岩田 博夫 京都大学 再生医科学研究所 教授
9:05-9:50

■過去・現在・未来:マテリアルが開く医療
[概要]技術開発を主とする医療機器分野の仕事に40 年余携わってきた経験から、産官学それぞれの立場、「医」の提供者と受け取り手という両視点から、新しい医療技術の実現にマテリアルが演じてきた役割を振り返り、今後の医療がどのように展開していくかについてを考察する。

國友 哲之輔 東レ・メディカル株式会社 顧問

9:50-10:35

■生体吸収性医療器材の開発と再生医療への応用
[概要]これまで開発してきたポリグリコール酸、ポリ乳酸等の生体吸収性材料を用いた医療器材の開発と、これら材料を足場に用いた再生医療への応用について。

鈴木 昌和 グンゼ株式会社 取締役兼執行役員 研究開発部長

 休憩(15 分)
10:50-11:35

■株式会社カネカの医療機器開発 ~過去・現在・未来~
[概要]医療機器開発の具体的事例を示ししながら、設計・開発の現状や将来展望を紹介する。

西出拓司 株式会社カネカ 医療器事業部 技術統括部臨床・薬事グループ臨床・学術チーム 兼 医療器研究グループ

11:35-12:20

■脱細胞化生体組織を用いた再生型医療デバイスの開発
[概要]脱細胞化生体組織はヒトやブタの臓器・組織から細胞成分を除去した医療用材料であり、すでに欧米で広く臨床応用されている。脱細胞化組織の再生及び一般医療用デバイスとしての応用の現状と将来について紹介する。

岸田 晶夫 東京医科歯科大学 生体材料工学研究所 生体機能修復研究部門 物質医工学分野 教授

 昼休憩(60 分)
13:20-14:05

■Cell LEGO ―細胞から組織を作る―
[概要]ES/iPS細胞から機能細胞を分化し、それを用いて病気の治療を行うための研究が行われている。しかし、機能細胞を移植するのみで治療できる疾患は限られている。体の中の組織ではそれぞれの機能を持った細胞が適切な位置に配されて、組織としての機能を発揮している。本セミナーでは、種々の細胞を望みの位置に配置する方法について述べる。その応用の一つとして細胞を用いた糖尿病の治療について紹介する。

岩田 博夫 京都大学再生医科学研究所 所長 教授

14:05-14:50

■アパタイト配向性に基づく骨微細構造の解析と制御
[概要]骨の主成分であるアパタイト配向性は、応力等に敏感であり、配向度合いを指標とすることで、骨組織の再生過程、骨組織疾患の形成過程、創薬支援等、幅広く利用できる。配向性の制御法も含めて解説する。

中野 貴由 大阪大学大学院 工学研究科 マテリアル生産科学 専攻教授 大阪大学 臨床医工学融合研究教育センター 教授

 休憩(15 分)
15:05-15:50

■骨リモデリングと調和して骨に置換される炭酸アパタイト
[概要]炭酸アパタイトは自家骨の無機組成であり、炭酸アパタイト顆粒は自家骨と同様に骨リモデリングによって骨に置換される人工骨置換材である。前駆体を用いた炭酸アパタイトの調製法や組織反応を紹介する。

石川 邦夫 九州大学大学院歯学研究院 口腔機能修復学講座 生体材料学分野 教授

15:50-15:55■閉会の挨拶
岩田 博夫 京都大学再生医科学研究所 所長 教授

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

*セミナー情報は2013年2月8日現在のもの。内容は変更になる可能性もあります。

*セミナー参加へのお問い合わせは、conferencejapan@ubm.com まで。

ウェブでの申込みは、3月よりMEDTEC Japan専用サイトで受付を開始する。

(4月12日までの申込みは早期割引料金が適用される)

<聴講料金>

*国際セミナー

 早朝割引(4月12日までの登録)4月13日以降(当日登録を含む)
1日参加15,000円20,000円
両日参加25,000円30,000円

*サプライヤー向け、スマートヘルス、BIOMEDivceセミナー

早朝割引(4月12日までの登録)4月13日以降(当日登録を含む)
10,000円15,000円

 

 

 

これらの有料セミナーとは別に、MEDTEC Japan展示会場内では「最新技術フォーラム」、「エレクトロニクス・プロトタイピング技術フォーラム」を無料で開催する。

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第2回MEDTEC イノベーション大賞、募集中

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UBM Canon社は、ものづくりの技術を医療機器分野へ発展させた日本企業を顕彰する「第2回MEDTECイノベーション大賞」を実施する。募集期間は2013年1月21日(月)から2013年3月8日金曜日(必着)まで。沢山の応募が来ており、募集締切を当初の3月1日(金)より1週間延長している。 応募は、専用ホームページから。

3月中旬までに第1次審査(書類)にて最多10社が選定され、第2次審査は、MEDTEC JAPAN 2013開催初日(4月24日水曜日)に各社10分間(講演8分/質疑応答2分)のプレゼンテーションの後、審査員によるその場での審査後、受賞社が決定、表彰式が開催される。

「MEDTECイノベーション大賞」は、昨年UBM Canon社が、日本医療機器産業連合会、日本の技術をいのちのために委員会、日本医工ものつくりコモンズと連携し、我が国の産業・文化を支えてきたものづくりを医療機器分野に応用させるため、臨床現場の課題を汲み取り、それを解決する技術・製品の開発につなげた企業について、その存在を広く社会に知ってもらうことを目的とする顕彰制度だ。

昨年2012年に創設後、今回で第2回を迎える。昨年の受賞社は以下の通り。

MEDTECイノベーション大賞:朝日インテック「ガイドワイヤー、コイル」(動画はこちら

優秀賞:株式会社シャルマン「チタン微細加工技術」(動画はこちら

加工技術賞:ミスズ工業「Evaheart部品加工」(動画はこちら

チャレンジ賞:株式会社メトラン「人工呼吸器」(動画はこちら

期待賞に株式会社スズキプレシオン「単孔ポート」(動画はこちら

奨励賞グンゼ株式会社「自己血糖測定装置」、永島医科器械株式会社などによる「内視鏡手術ナビゲーター」、株式会社アクトメント「巻爪矯正具」、二九精密機械工業株式会社「βチタンパイプ」、株式会社東鋼「切削工具」。

 

<MEDTEC大賞の概要>

主催:UBM Canon Japan G.K.

後援:日本医療機器産業連合会

協賛:日本の技術をいのちのために委員会

      日本医工ものつくりコモンズ

賞の名称

MEDTEC イノベーション 大賞 (1社)

優秀賞(数社)

奨励賞(数社)

受賞メリット

受賞製品は、UBM Canon社発行の『医療設計と製造技術』誌(日本語)の電子版・紙媒体で特集記事として取り上げられる他、同誌の英文姉妹誌でも製品紹介を英語で掲載される。

対象製品

工作機 /金属加工機/射出成型機/押出機/レーザー技術/金属原材料/プラスチック / セラミック原材料/各種工具/ワイヤー / ばね/チューブ類/各種完成部品/マイクロ / ナノ技術/表面処理技術/半導体/センサー/電源 / 電池/電子部品各種/ロボット技術/測定 / テスト機器/包装用機械/包装材料/印刷 / ラベル技術/消毒滅菌技術/フィルター/無菌衣 / マスク等/OEM /処置用医療機器(注射器具類、チューブ・カテーテル類、ディスポーザブル製品、外科・整形外科用手術材料)/手術用機器(整形外科手術用器械器具、切断 / 切削器具、ピンセット・鉗子類)/生体機能補助/代行機器(人工関節、人工呼吸器、人工心肺装置、人工腎臓装置、麻酔器)/生体機能検査/計測機器(心電計、脳波計、血圧計、トポグラフィー、内視鏡)/衛生材料/用品

(医療脱脂綿、ガーゼ、無菌衣、用品)などを取り扱う企業

応募方法

専用応募用紙に必要事項を記載し、事務局宛(aiko.takigawa@ubm.com)に電子メールにて(3月1日金曜日〆切)送付。

審査方法

有識者で構成された審査委員会で審査。

第一次審査(書類)にて最多10社選定

第二次審査は、MEDTEC JAPAN 2013開催初日(4月24日水曜日)に各社による10分間(講演8分/質疑応答2分)のプレゼンテーション後、審査員がその場で審査。受賞社決定後、表彰式を開催。

審査員

審査委員長:

妙中義之氏              日本の技術をいのちのために委員会代表
北嶋正樹氏日本医工ものづくりコモンズ代表

副審査委員長:

Christopher Eve氏UBM Japan社長

委員:

古川孝氏医機連常任理事
本間一弘氏独立行政法人産業技術総合研究所 ヒューマンライフテクノロジー研究部門副研究部門長 
竹上嗣郎氏東北大学NICHe副センター長・教授
中野壮陛氏財団法人医療機器センター医療機器産業研究所 主任研究員
宮田昌彦氏朝日インテック株式会社(昨年大賞受賞企業)代表取締役社長

 

 

 

 

 

 

 

通知方法

プレゼンテーション開催日(MEDTEC JAPAN 2013初日)の2週間前までに各企業へ連絡。顧客へのプレゼン聴講参加のお願いも同時に行う。

表彰式

MEDTEC JAPAN 2013 開催1日目(4月24日) 午後3時30分より予定

発表

受賞社が出展社の場合、ブースに受賞パネル等展示予定

 

 

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